2007 Fiscal Year Annual Research Report
都市域における疾病負荷の計測と疾病予防対策効果の数量評価
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17390181
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| Research Institution | Tokyo Medical and Dental University |
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Principal Investigator |
高野 健人 Tokyo Medical and Dental University, 大学院・医歯学総合研究科, 教授 (80126234)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 桂子 東京医科歯科大学, 大学院・医歯学総合研究科, 准教授 (00211433)
大西 真由美 東京医科歯科大学, 大学院・医歯学総合研究科, 講師 (60315687)
渡辺 雅史 東京医科歯科大学, 大学院・医歯学総合研究科, 助教 (90280974)
木津喜 雅 東京医科歯科大学, 大学院・医歯学総合研究科, 助教 (80431964)
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| Keywords | 社会医学 / 都市 / 疾病負荷 / 疾病予防 / 数量評価 |
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| Research Abstract |
中高年男性のコホート調査データベースを用いて、社会経済条件の影響を調整した上で、健康診断、保健指導が3年後の生活習慣に及ぼす効果を分析した結果、通常の健康診断保健指導を行った場合に、すでに生活習慣病の疑いを指摘されていなものの生活習慣は改善したが、生活習慣病の症状が認められないものの生活習慣には変化が認められなかった。保健指導の方法は、一律の指導ではなくヘルスコミュニケーションをふまえた質の指導が必要であることを明らかにした。
フエ市都市移住船上生活者データベースをもとに、船上居住者が使用している飲料水の水質、居住環境、疾病予防知識、地域経済、が疾病負荷に及ぼす影響を明らかにした。1次調査から5年目の2次コホート調査の基本設計を行うために、船上居住者の居住船異動の基礎調査を実施した。
1975年から2000年の全国の社会人口統計データベースを利用し、縦断データによる予防可能な疾病負荷推計モデルを検討した。社会経済要因とがん検診受診率との関連について、地域特性の影響を考慮してマルチレベル分析を行い、都市部では両者の関係が強く健康投資に際しては社会経済要因を考慮し効果的な供給を確保する必要があることが明らかとなった。介護保険事業専門家に対する先行調査より得られた障害の程度別の効用値を介護保険統計に適用し、都道府県ごとの障害調整健康余命(DALE)および年齢調整加重障害保有割合(WDP)を算出し、疾病負荷指標としての意義を検討した。その結果、年齢調整WDPは平均余命と独立した地域健康指標として有用であることが明らかとなった。
地域によって異なることが予想される疾病のリスク要因を明らかにするため、地域別の、特定健康診査・保健指導の対象者数、健康診査・保健指導の資源配置について実地調査を行った。調査結果を、疾病負荷の推計モデル、疾病予防対策効果の数量評価モデル構築に反映させるための分析を行った。
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