疫学調査による化学物質過敏症の有症率把握と追跡調査による発症要因の検討

2006 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17390197
• Research Institution: Osaka Prefectural Institute of Public Health
• Principal Investigator: 中島 孝江 大阪府立公衆衛生研究所, 生活環境部, 主任研究員 (70250339)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 東 恵美子 大阪府立公衆衛生研究所, 生活環境部, 主任研究員 (60250338) ; 大山 正幸 大阪府立公衆衛生研究所, 生活環境部, 主任研究員 (40175253) ; 野上 浩志 大阪府立公衆衛生研究所, 生活環境部, 研究員 (50159084)
• Keywords: 疫学調査 / 化学物質過敏症 / 大気汚染 / アレルギー / ぜんそく / 生活環境

Research Abstract

近年、化学物質過敏症が問題となってきている。しかし、化学物質過敏症は、その認定が難しく、真の有症率がわかっていない。今回、一般人の何%位が化学物質の臭いや刺激に対して敏感であったり、何らかの症状が出るのか、或いは、臭いや刺激で生活に重篤な影響が出るのか、などを調査することで化学物質過敏症の真の有症率を把握することを目的とした。また、追跡調査により化学物質過敏症の発症要因を検討することも目的とした。
今年度は、一般人を対象とした化学物質過敏症、喘息、花粉症、アトピー性皮膚炎の症状や既往歴、及び住宅の新築・リフォーム状況などの生活環境に関する、昨年度作成した調査票を用いた調査を、ある市の3歳6か月児健診の受診者とその母親全員を対象に平成18年1月より引き続いて実施した。平成19年4月までの対象数は2881人、回収数は1432人で、回収率は50%であった。平成18年1月から12月までの回答者(1102人)の母親に関して、1999年のBarthaらの化学物質過敏症の定義に準じた質問項目に当てはまる回答者は67人(6.1%)であった。但し、「臭いや刺激により具合が悪くなる状態は生活に影響しますか?」という独自の質問項目で「非常に影響する」と回答した者は1人(0.1%)、「影響する」と回答した者は10人(0.9%)であった。
また、平成18年1月から12月までの回答者の母親について、化学物質過敏症、喘息、花粉症、アトピー性皮膚炎有症者とこれらの疾患の無い無症者を選出し、詳細な質問票調査と生活環境状況の客観的指標(二酸化窒素、ホルムアルデヒドの個人曝露量と屋外濃度、敷き布団のダニ、尿中コチニン(受動喫煙))を測定する症例-対照研究を実施し、現在客観的指標を測定中である。