2007 Fiscal Year Annual Research Report
疫学調査による化学物質過敏症の有症率把握と追跡調査による発症要因の検討
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17390197
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| Research Institution | Osaka Prefectural Institute of Public Health |
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Principal Investigator |
中島 孝江 Osaka Prefectural Institute of Public Health, 生活環境部, 主任研究員 (70250339)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
東 恵美子 大阪府立公衆衛生研究所, 生活環境部, 主任研究員 (60250338)
大山 正幸 大阪府立公衆衛生研究所, 生活環境部, 主任研究員 (40175253)
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| Keywords | 疫学調査 / 化学物質過敏症 / 大気汚染 / アレルギー / ぜんそく / 生活環境 |
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| Research Abstract |
近年、化学物質過敏症が問題となってきている。しかし、化学物質過敏症は、その認定が難しく、真の有症率がわかっていない。今回、化学物質過敏症の定義(archives of environmental health, 54, 147-149, 1999) に準じた質問項目により化学物質過敏症の有症率を把握することを目的とした。また、化学物質過敏症の発症要因を検討することも目的とした。
今年度は、一般人を対象として作成した化学物質過敏症、喘息、花粉症、アトピー性皮膚炎の症状や既往歴、及び住宅の新築・リフォーム状況などの生活環境に関する調査票を用いた調査を、ある市の3歳6か月児健診の受診者とその母親全員を対象に平成18年1月より引き続いて実施し、平成19年12月に終了した。調査の対象者数は4360人、回収数は2087人で、回収率は48%であった。母親(2076人)に関して、化学物質過敏症は126人(6.1%)であった。但し、「臭いや刺激により具合が悪くなる状態は生活に影響しますか?」という独自の質問項目で「非常に影響する」と回答した者は1人(0.05%)、「影響する」と回答した者は16人(0.8%)であった。喘息は45人(2.2%)、花粉症は164人(7.9%)、アトピー性皮膚炎は156人(7.5%)であった。スギ花粉飛散量は、調査地区内3地点で測定し、海側の地点の飛散量と比較して、中央の平野地点は約6倍、山側は約10倍であった。
また、母親について、化学物質過敏症、喘息、花粉症、アトピー性皮膚炎有症者とこれらの疾患の無い無症者を選出し、詳細な質問票調査と生活環境状況の客観的指標(二酸化窒素、ホルムアルデヒドの個人曝露濃度と屋外濃度、敷布団のダニ抗原量、尿中ニコチン代謝物濃度)を測定する症例-対照研究を平成18年3月(第1回)と平成19年3月(第2回)に実施した。現在、第2回の客観的指標を測定中である。
化学物質過敏症と他のアレルギー疾患や生活環境要因との関連については測定終了後解析を進める。
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