2007 Fiscal Year Annual Research Report
地籍資料・地価資料による日本近代都市の地域構造復原
Project/Area Number |
17520533
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Research Institution | Kyoto University |
Principal Investigator |
山田 誠 Kyoto University, 大学院・人間・環境学研究科, 教授 (70086172)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金坂 清則 京都大学, 大学院・人間・環境学研究科, 教授 (00092825)
小方 登 京都大学, 大学院・人間・環境学研究科, 准教授 (30160740)
天野 太郎 同志社女子大学, 現代社会学部, 准教授 (70293933)
稲垣 稜 奈良大学, 文学部, 講師 (20378821)
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Keywords | 人文地理学 / 歴史地理学 / 日本近代都市 / 地価 / 地籍図 / 土地宝典 / 土地台帳 |
Research Abstract |
本年度の当初に計画した研究内容は、1)近代日本における都市の地価資料の収集(継続)、2)大正末期の全国主要都市の最高地価の決定要因の解明、3)資料の得られる都市についての地価分布図の作成とそれらの解釈、4)近代の京都の地価分布の時系列的分析などであり、それらの成果を最終報告書に掲載することを意図した。その結果としては、1)では旧東京市神田区の明治40年代初頭の地価データ(明治43年の地価改訂以前のもの)を入手するとともに、北海道の若干の都市(札幌、小樽、函館)についても以前には入手できていなかった年次の地価資料を利用できるようになった。次に2)については、全国の主要都市50弱の最高地価を整理した結果、ほぼ当時の人口と対応関係にあるものの、港湾都市や観光都市では人口の割に高い評価額がつけられていることが明らかとなった。3)では、次項の京都に加えて東京(ただし一部の区のみ)と大阪についての作業が行われ、結果を報告書に掲載することとなったが、当初予定していた、より多くの都市・年次についての作業は未完了のままである。その点は遺憾であり、研究期間終了後も個人的に研究を継続していく所存である。4)については、本年度の早い時期に論文を脱稿し、投稿したが、その刊行は平成20年度に持ち越された(伊從 勉ほか編『近代京都研究』思文閣出版、2008所収予定)。なお、この論文では、京都の中心市街地における地価分布の基本構造が、明治30年代から今日に至るまできわめて安定的であることが明らかとなった。
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