2006 Fiscal Year Annual Research Report
登校行動要因の検討と不登校予防モデル構築のための実践研究
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17530487
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| Research Institution | Waseda University |
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Principal Investigator |
菅野 純 早稲田大学, 人間科学学術院, 教授 (80195180)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加藤 陽子 早稲田大学, 人間科学学術院, 助手 (40409701)
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| Keywords | 不登校 / 登校行動 / 登校行動持続要因 / 精神的充足 / 社会的適応力 / 相談室・保健室登校 / 不登校の予防 |
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| Research Abstract |
平成18年度は、前年度に引き続きテキスト分析を用いた「登校行動持続要因」の分析を行った。特に、これまでの調査の中で特徴的だった【子どもを取り巻く環境としての登校行動持続要因】について詳細を検討した。その結果、「文化的背景」「学校内での関係」「血縁関係」「人とのつながり」「楽しい体験」「集団への帰属」等の10のクラスターが抽出された。こうした結果から、調査対象者においては、「親族関係」や「学校内での人間関係や体験」あるいは「教育にまつわる文化」などミクロ'マクロの社会的ネットワーク資源が登校持続のための要素として強く自覚されていることが明らかとなった。近年、学校教育現場においては、各分野の協働・連携援助の必要性が指摘されているが、本研究からも、不登校への予防的アプローチにおいて個人のみでなく子どもを取り巻く環境の調整を視野に入れた援助方法を検討する必要性が示唆されたといえよう。なお、この結果は日本教育心理学会にて発表済みである。
また同時に、仮説の中で登校行動持続要因の一つとして捉えている「精神充足」および「社会的能力」を測定するKJQ尺度の継続的研究も行っており、本年度は学校や学級の動向、および児童・生徒個人の傾向、学級や個人の傾向を調査した。こうした取り組みから、安心・楽しい体験・認められる体験の3要因からなる精神充足と、自己表現・自己コントロール力・状況判断力・問題解決力・親和的能力・思いやりの6要因からなる社会的能力の獲得が、登校行動持続に大きく関与するとの示唆を得た。なお、以上の成果は日本心理学会や日本教育心理学会などで発表済みである。
来年度は完成年度として、不登校予防モデル構築のために関係諸機関に介入調査を行っていく予定である。また幅広い意見交換や不登校予防研究への示唆を得るため、臨床実践の場で活躍しておられる先生方とともにシンポジウムの開催を予定している。
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