小学校国語科音声言語教育における活用意識の地域的差異に関する総合的研究

2006 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17530629
• Research Institution: Hirosaki University
• Principal Investigator: 長崎 秀昭 弘前大学, 教育学部, 助教授 (80374809)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 大熊 徹 東京学芸大学, 人文社会系, 教授 (40152087) ; 成田 雅樹 秋田大学, 教育文化学部, 助教授 (50361217)
• Keywords: 音声言語教育 / 活用意識 / 実態調査 / カリキュラム / 方言

Research Abstract

平成18年度は、小学校国語科音声言語教育における活用意識の地域的差異にを明確にするために、主に基礎理論確立のための調査研究を行った。
音声芸語に関する調査は、実際の対象地域での使用状況をリアルタイムに把握する営みに主眼がおかれる。従って、アンケートのみに頼ると実際の利用意識と異なる結果を生じる可能性が高いため、まず実地踏査がの必要性が確認された。その結果、研究代表者と研究分担社による秋田、弘前の言語環境調査が4月29日より3日間にかけて行われた。
その結果、同じ方言使用地域でも秋田と弘前の使用頻度の大きな差が、問題点として押さえられた。とりわけ、秋田では、古くは遠藤熊吉による共通語教育が広範囲に根を下ろしており、方言に対する意識の持ち方と実践化の関連について、秋田では大変良好な関係か築かれていると看取した。
弘前については、佐藤和之氏が指摘しているように、「方言主流社会」の様相が随所で看取できた。
その結果、東京対地方(秋田・弘前)という調査の基本構造再考の必要性が生じ、「利用価値」の概念規定を再検討するに至った。その過程で、弘前・秋田の比較検討が必須の研究対象事項として挙げられた。そういった地方の音声言語教育の特性については、現在長崎、成田により音声言語使用「モード」の問題に仮説を限定・調整を行っている。
さらに、アンケート処理のための統計的手法の検討段階て、統計ソフトをSPSSに選定することを確認し、岸学氏などの論考を参昭し、アンケート結果の集計と分析についておおよその計画を立案した。
平成18年度は、アンケート調査を行う予定であったが、上述の通り実態把握の段階で、仮説に問題点が生じたために、実施には至らなかった。しかし、各地域の言語活用音識に即した実能を解明する上では、貴重な発見であったために、むしろ今後の研究のより精徹で的確な実体解明に役立てたいと考えている。