2007 Fiscal Year Annual Research Report
義務教育教員養成における「介護等体験」の有効的な実施方法に関する研究
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17530693
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| Research Institution | Hiroshima University |
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Principal Investigator |
船津 守久 Hiroshima University, 大学院・教育学研究科, 教授 (40117049)
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| Keywords | 教員養成 / 介護等体験 / 福祉施設 / 特別支援学校 / 教師の資質 |
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| Research Abstract |
平成17年度から平成19年度までの3年間で、「義務教育教員養成における介護等体験の有効的な実施方法に関する研究」という研究課題に取組んでいる。本研究を通して、教員養成を行っている大学及び介護等体験の実習先が、どのような課題や問題を抱えているのかを明らかにするとともに、より効果的な介護等体験の実施方法について検討を加えることを目的としている。平成17年度は、本研究の研究態勢の確立を、平成18年度は調査研究を、平成19年度は調査研究と研究の総括を主な柱として研究を進めてきた。平成19年度は、次の様な研究成果を得ることができた。
義務教育教員養成を実施している大学において学生に介護等体験を受講させる際に、事前指導や事後指導等をどのように行っているのか、指導の内容はどのようなものか、授業のなかに、どのように介護等体験を取り入れているのかなどについて、アンケート調査や聞き取り調査をもとに情報の収集を行ってきた。それらの情報をもとに、より実践的で効果的な指導のあり方を検討している。
介護等体験の実習を受け入れている特別支援学校(盲学校、聾学校、養護学校等)及び、福祉施設等における実習内容や実施方法について、アンケート調査や聞き取り調査をもとに情報を収集し、具体的に、どのような問題や課題が生じているのか、それらの問題や課題の解決のために、実習先のみだけでなく、大学としてどのような改善を行っていく必要があるのか等について検討を行ってきた。
介講等体験を実際に体験した学生を対象として、介護等体験を通して、どのようなことを学ぶことができたのか、大学で事前にどのようなことを学んでおく必要があると考えたか、介護等体験にどのような期待を抱いていたのか、さらに介護等体験を経験することにより、教師としての志望動機が高まったのか等について、アンケート調査や聞き取り調査をもとに情報を収集した。これらの情報を分析し、検討を加えている。
昨今、教育場面におけるバリアフリー化、障害児・者及び高齢者の理解等の必要性をはじめとして、教育における福祉的な知見が重用視されている。児童生徒の教育に従事する教員においても教育のみならず、福祉に関する知見は不可欠なものと考える。介護等体験は、そうした必要性に呼応して取り入れられたものであるが、本研究では、介護等体験の有効的な実施方法等について検討を加えることにより、現代の教育を担う教員に求められる知見を高めることを目的とした。今後も、本研究で得られた成果や示唆された課題をもとにして、さらなる研究を実践していく所存である。
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