2007 Fiscal Year Annual Research Report
森林土壌炭素蓄積量の推定精度向上に向けた日本の統一的土壌分類案の適用に関する研究
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17580056
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| Research Institution | National Institute for Environmental Studies |
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Principal Investigator |
村田 智吉 National Institute for Environmental Studies, 水土壌圏環境研究領域, 主任研究員 (50332242)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田中 治夫 東京農工大学, 大学院・共生化学技術研究院, 准教授 (20236615)
亀山 哲 独立行政法人国立環境研究所, アジア自然共生研究グループ, 主任研究員 (80332237)
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| Keywords | 土壌学 / 土壌圏現象 / 地理情報システム / 国土保全 / 評価・解析 / 土壌分類 / 土壌有機物 |
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| Research Abstract |
本研究は、森林土壌における精度の高い土壌有機炭素蓄積量の推定法の確立をめざすとともに、既存の土壌分類体系を用いてその蓄積量を推定する場合のそれぞれの精度評価や問題点、改良方法等の発掘を目的とした。これまでに荒川源流奥秩父山地帯を中心に調査を行い、火山灰を母材とするAl成分(低結晶性鉱物態、有機錯体態)の蓄積量が土壌有機炭素蓄積量と密接な関係をもつことなどを明らかにした。つまり、精度の高い土壌有機炭素蓄積量の空間推定を行うには、これらAl成分の土壌中蓄積量を精度よく推定することやその生成論的背景を詳細に理解することが重要と考えられた。そこで本年度は調査地域の一部について調査密度を高めて上記の関係を地形、植生などの因子もまじえながら詳細に検証を行った。その結果、傾斜角が大きく、且つ、標高の低い地域の人工林ほどシュウ酸可溶Al、Fe成分(Alo、Feo)の深さ30cmまでの蓄積量が低くなることを見いだした。詳細な原因は検証中だが、傾斜角の大きさが土壌侵食を促しやすいという一般原則に加え、人工林のように人為負荷が強くかかるところほど更に土壌侵食が起きやすいことを示しているのかもしれない。このような結果を踏まえると土壌炭素蓄積量の空間評価を行う際、Al、Fe成分を詳細に評価しうるという観点からは世界土壌照合基準(WRB)やUSDA Soil Taxonomy、日本の統一的土壌分類体系第2次案などを用いた分類・評価が有効な一手段とも思われるが、そもそもAl、Fe成分の空間分布を正確に推定するためには、それら蓄積量の規定要因をさらに詳細整理することが重要と考えられた。
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