乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支える支援に関する研究

2005 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17592235
• Research Category: Grant-in-Aid for Scientific Research (C)
• Research Institution: Chiba University
• Principal Investigator: 荒木 暁子 千葉大学, 看護学部, 助教授 (60251138)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 中村 伸枝 千葉大学, 看護学部, 教授 (20282460) ; 遠藤 数江 千葉大学, 看護学部, 助手 (70361417) ; 小川 純子 千葉大学, 看護学部, 助手 (30344972) ; 金丸 友 千葉大学, 看護学部, 助手 (20400814)
• Keywords: 障害児 / 乳幼児 / 意思決定 / 在宅支援 / QOL

Research Abstract

本研究は、「乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支えるために、家族の意思決定能力を促進する看護援助を考案・実施し、その効果を評価する。これを基盤に、それぞれの障害ごとに必要な支援の特徴を勘案した支援方法を確立する」ことである。
平成17年度は、乳幼児期の障害児を育てる家族の意思決定を支えるために、家族の意思決定能力を促進する看護援助を考案し、その効果指標を明確化するために、以下のように研究を計画・実施した。
1)家族の意思決定能力を促進する看護援助の指標を検討するための文献検討
これについては、意思決定にかかわる内外の文献を検討した。その結果、日本の文献では、重症児の親の意思決定をkey wordとしてあげている原著論文は少なく、人工呼吸器を装着児の在宅への以降におけるものなど(鈴木、1995、2001、井本、2004)、その他は事例報告や振り返り調査で育児上の困難感(野村ら、2002)について調査したものであった。
海外文献においては、子どもの健康に関する意思決定に関わるものとしては、risk-taking behaviorに関するものが多かったが、医療的.ケアの必要な子どもを育てる家族の意思決定に関するBrannan(2001)の論文で用いられていたDecision Conflict ScaleやDecision Self-Efficacy Scaleの構成概念と項目を、面接調査および質問紙調査項目の参考とした。
2)障害児とその家族、および専門職を対象の直面している困難とその意思決定のプロセスや方法に関する調査研究
3月末までに面接調査の途中段階であり、その結果を分析中であるが、子どもの障害によって意思決定を必要とする場面は異なり、専門職は情報提供するタイミングやその内容を、家族の理解力や問題解決能力により変えていた。調査結果をもとに、看護援助指針についても考案中である。