男性高齢者にむけた介護予防サービス開発に関する研究

2006 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17592334
• Research Institution: National Institute of Public Health
• Principal Investigator: 鳩野 洋子 国立保健医療科学院, 公衆衛生看護部, 室長 (20260268)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 米澤 洋美 国立保健医療科学院, 公衆衛生看護部, 研究員 (10415474)
• Keywords: 高齢者 / 男性 / 介護予防 / サービス

Research Abstract

本研究の目的は、高齢男性が職業生活から引退後に、要介護状態に移行することなく、地域社会で健康的な生活を送ることを支援するような介護予防サービスプログラムを開発することである。
本年度は、介護予防ニーズの性差に焦点をあてて調査を実施した。対象は某地域の55歳〜74歳の男女である。5歳刻みの年代別性別での1/4の層化抽出を行った。配布数は、男性1,152名、女性1,326名であった。調査内容は、属性、病気の有無、日常生活の状況(ブレスローの7つの生活習慣を基本にした)、介護予防に関わるニーズ(特定高齢者の把握のための項目に、本調査独自の項目を加えた)である。それぞれ692名、746名からの回答が得られ、全体での回収率は58.0%であった。分析は、性別年代別に、数値の質に応じてカイ二乗検定、T検定を行った。
分析の結果、日常生活習慣は、全般的には女性のほう男性に比較するとよかった。性別で生活習慣に違いが見られたのは、喫煙、飲酒(男性が悪い)、間食、睡眠(女性が悪い)であった。設定した18の介護予防ニーズで男女差が見られたもののうち男性のほうがニーズを有する割合が高いものは、IADL(家事)、友人知人との交流、家庭内外での役割であり、女性のほうがニーズを有する割合が高かったのは、健康管理に関するセルフケア、地域行事への参加、地域活動(ボランティア)への参加、趣味・楽しみの有無であった。
日常生活習慣は男性のほうが女性に比較して全般的にはよくないことは、過去の文献等でも一般的な結果ではあり、今回の結果もそれを追試した結果となっていた。しかし、今回それと同時に設定した介護予防ニーズに関しては、本調査結果では必ずしも男性のほうが悪いということではなかった。これは本地域のコミュニティの規範が、地域行事への男性の参加を求めること等も関係していると考えられた。性差と同時に地域の特性を考慮した介護予防プログラムの必要性が示唆された。