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2005 Fiscal Year Annual Research Report

CO_2濃度の常時観測を中心とした地球温暖化防止のための環境教育に関する研究

Research Project

Project/Area Number 17602009
Research InstitutionNagoya Sangyo University

Principal Investigator

岡村 聖  名古屋産業大学, 環境情報ビジネス学部, 助教授 (80314087)

Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) 伊藤 雅一  名古屋産業大学, 環境情報ビジネス学部, 教授 (60340387)
龍崎 忠  名古屋産業大学, 環境情報ビジネス学部, 助教授 (80340389)
Keywords地球温暖化防止 / 環境教育 / 小学校 / 中学校 / 高等学校 / カリキュラム / 常時観測 / CO2濃度
Research Abstract

本研究の目的は、小・中学校、高等学校と連携して、CO2濃度の常時観測を中心とした環境教育の実践的方法を提示するとともに、小学校から高等学校に至る「連続した学び」のため、「総合的な学習の時間」を想定した環境教育プログラムを開発することにある。以下に、主な成果を示す。
(1)CO2濃度の常時観測を中心とした環境教育プログラムの開発
身近な大気中のCO2濃度が持つ意味を科学的に理解するための基礎データの取得を目的として、CO2濃度常時測定ネットワークシステムを構築した。特徴として、(1)研究協力校3校の測定データをインターネットによりリアルタイムに表示できること、(2)蓄積した3校の測定データを任意にダウンロードして分析を行うことができること、がある。なお、本システムでは、研究協力校が相互にデータを共有できるだけでなく、常時測定装置を持たない他校、および本研究に関心を持つ他者にも情報提供が可能である。
(2)環境情報コンテンツの開発
測定データを分析するために割り当てることができる授業時間には制限がある。そこで、測定データを効果的かつ総合的に整理、分析するための環境情報コンテンツの暫定版を開発した。具体的には、測定データの取得からCO2濃度マップ作成に至る一連の処理を、わずかな手作業を除き自動で実行できるPCソフトウェアの開発を行った。次年度、完成版を完成させる予定である。
(3)「連続した学び」のためのカリキュラム及び教材の開発準備
現在の総合学習は、自由度が高いが小学校から高等学校に至るカリキュラムが存在しておらず、学習そのものが単発的で、体系性がない。そこで、研究協力校における担当教諭らの参画のもとに検討会議を設置し、「連続した学び」のためのカリキュラム及び教材について検討を行い、本年度分の成果として、環境教育用テキスト(小学校高学年版、中学校版、高等学校版)の改訂版を作成した。

  • Research Products

    (4 results)

All 2005

All Journal Article (4 results)

  • [Journal Article] 地球温暖化防止のための環境教育に関する研究(2)-CO2濃度常時測定ネットワークシステム-2005

    • Author(s)
      岡村 聖
    • Journal Title

      名古屋産業大学・名古屋経営短期大学 環境経営研究所年報 5(印刷中)

  • [Journal Article] Application of a small-sized hybrid solar/wind power generation system and vegetation on roof to environmental education2005

    • Author(s)
      岡村 聖
    • Journal Title

      EXPO World Conference on Wind Energy, Renewable Energy, Fuel Cell & Exhibition, Hamamatsu, Japan, 7-10 June

      Pages: 36

  • [Journal Article] 大気境界層に適用したk-ε乱流モデルの数値計算法2005

    • Author(s)
      岡村 聖
    • Journal Title

      名古屋産業大学論集 7

      Pages: 15-28

  • [Journal Article] エコ・ウォーキングと集客交流2005

    • Author(s)
      伊藤 雅一
    • Journal Title

      日本計画行政学会第28回全国大会研究報告要旨集

      Pages: 290

URL: 

Published: 2007-04-02   Modified: 2016-04-21  

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