2005 Fiscal Year Annual Research Report
気候モデルと社会経済モデルの統合による1000年予測への示唆
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17651013
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| Research Institution | Hokkaido University |
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Principal Investigator |
池田 元美 北海道大学, 大学院・地球環境科学研究院, 教授 (50261227)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松村 寛一郎 関西学院大学, 総合政策学部, 助教授 (10333551)
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| Keywords | 地球環境 / 気候社会結合モデル / IPCC報告書 / 持続可能性 |
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| Research Abstract |
地球温暖化の進行を低減するには、社会制度を機能させ、人類の幸福感を満たしながら、低二酸化炭素生産体制へと移行するしかない。その基礎となる地球温暖化予測モデルが求められている。IPCC報告書でとられた予測方法は、いくつかの排出シナリオを作成し、それに対応した温暖化予測を気候モデルによって提供することである。しかし、シナリオに含まれる経済発展、人々の意識改革、社会制度の確立、科学技術の進歩などは、人類が任意に選択できるものではなく、これまでの歴史的経緯に加えて、温暖化を緩和する必要性とその認識、そして社会制度の選択によって決まる。いま信頼性の高い将来予測に必要とされているのは、これらの社会要素を定量化する試みである。
今年度は、二酸化炭素増加による地球温暖化進行メカニズムを適確に含む簡略気候システム・モデルを用意し、社会経済(食糧生産を含む)への影響を調べる道具を用意した。さらに、二酸化炭素排出の推移に関しては、人口変化、社会経済活動と技術発展の推移に依存するものとし、それらの歴史上の変遷を基に温暖化の影響をパラメータ化した社会システム・モデルを構築した。それが示すところによれば、これまでの技術発展を格段に速めないかぎり、2100年までに大気中の二酸化炭素濃度を550ppmに定常化することはできない。
一方で、人口を支える食糧生産に関しては、気候変化が水資源の枯渇をもたらす可能性を示し、また社会制度の脆弱な途上国に飢餓の危機が及ぶであろうと予測した。この成果を著書として刊行した。
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