2006 Fiscal Year Annual Research Report
統語論と語用論のインターフェイス-「発話行為の合成」とモダリティー
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17652048
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| Research Institution | Shokei University |
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Principal Investigator |
廣江 顕 尚絅大学, 文化言語学部文化言語学科, 准教授 (20369119)
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| Keywords | 補文化辞消去 / 復元可能性の条件 / 法階層 / 運用上の要請 |
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| Research Abstract |
昨年度の研究計画に従い、今年度は最新の文法モデル(Chomsky(2000,2001,2004,and 2005))を仮定し、その理論的帰結を主に補文化辞消去を類型論的に促える試みを等して探り、その試みは廣江(2007)として結実した。英語、ドイツ語、イタリア語、スペイン語といった言語をおける補文化辞消去に関するデータを収集し、上述の理論的枠組みに則りながら検討を加えた。その結果、各言語において補文化辞消去が可能かどうかは、これまで一貫して主張してきた「復元可能な条件(Recoverability Condition : RC)」というインターフェイス条件(あるいは判読可能性条件(legibility conditions)のみでは十分ではなく、各言語の法体系に存在し、ある種の「運用上の要請(performance requirement)」として位置づけられる「法階層(mood hierarchy)」をも考慮する必要があるとの主張を行った。
また、本研究では、補文化辞消去という、文法の中核的な構造と言える部分にもたんあるパラメター設定では説明できない言語変異があることを明らかにし、言語の多様性を促えうる文法理論とはどのような特性を備えていなければならないかを考察し、Inada and Imanishi (2003) で提案されている文法モデルが望ましいとする結論に至った。
本研究における理論的貢献は、補文化辞消去現象を正しく促えるためには、最新の文法モデルでは不備があることを指摘するものとなった。最新の文法モデルでは、syntaxで形成された対象物がLFインターフェイスを介して概念・意図体系から解釈を受け、その後、運用体系へと送られる。しかし、補文化辞消去に関する本研究は、各言語で異なる運用上の要請、語彙的形態の相違、といったことを考慮する必要があることを示し、かつこれまで仮定されていた類型論的に近い距離にある類似言語が、実は、補文化辞消去に関する事実(つまり、法階層)を詳細に分析すれば、異なる類型が存在する知見が得られた。
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