2006 Fiscal Year Annual Research Report
社会復帰(退院)支援のための評定・介入・効果測定フレームの体系化
Project/Area Number |
17653056
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Research Institution | Prefectural University of Hiroshima |
Principal Investigator |
大下 由美 県立広島大学, 保健福祉学部, 講師 (00382367)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加茂 陽 県立広島大学, 保健福祉学部, 教授 (30099676)
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Keywords | 社会構成主義 / 社会復帰 / 効果測定 / 言語行為 / 意味づけ / コミュニケーションの要素 |
Research Abstract |
1.支援モデルに基づく実践の効果測定方法の体系化 平成17年度にまとめたコミュニケーション過程を軸とした力動的な支援モデルに基づき、社会復帰(退院)を目的としたクライアントへの支援を実施し、効果測定法の体系化を試みた。社会構成主義的な立場の効果測定方法に関しては、一方ではクライアントの訴えを、言語行為とそれらの意味づけというトランズアクションの最小の要素に分解し、変容のターゲットを具体化させる試みと、その際使用される技法の明確化が要請される。他方、具体的な効果測定については、ソーシャルワーカーによる変容した要素の測定のみならず、クライアント自らの効果の記述、そしてその両者の吟味という過程が、重要な要素と考えられた。そこで、問題場面を改善するための課題実践後の効果測定方法について、次のような3段階にまとめた。第1段階は、まずクライアントが自らの訴えを要素に分解した後に、そこへの変容技法が用いられる。第2段階は、クライアントが実践過程をトラッキングした各要素について、ソーシャルワーカーが変容の要素を予測する段階である。第3段階は、クライアント自身に、記述した各要素の変化を記述してもらう段階である。第4段階は、第3段階でのクライアントの記述と、第2段階のソーシャルワーカーの予測との差異について、ソーシャルワーカーが質問技法を用いることで、クライアントに再度各要素について吟味することを促し、次の課題を明確にする段階である。これらの段階を通して、クライアントの変容が明確化され、用いられた技法の効果が測定されることになる。 この効果測定法は、クライアントの訴えを一旦コミュニケーションの要素に分解するという点に関して独創的であり、さらに、ソーシャルワーカーの変化の読みとクライアントの変化の記述を新たな変化を生み出す要素とみなす点も、従来の測定法とは異なる方法である。
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