2007 Fiscal Year Annual Research Report
社会復帰(退院)支援のための評定・介入・効果測定フレームの体系化
| Project/Area Number |
17653056
|
|---|
| Research Institution | Prefectural University of Hiroshima |
|---|
Principal Investigator |
大下 由美 Prefectural University of Hiroshima, 保健福祉学部, 講師 (00382367)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
加茂 陽 県立広島大学, 保健福祉学部, 教授 (30099676)
|
|---|
| Keywords | 社会構成主義 / 効果測定 / 相互作用過程分析 / 社会復帰 |
|---|
| Research Abstract |
平成17年度、18年度において体系化された社会復帰を支援するための支援モデルの基礎的概念を再整備し、評定・介入・効果測定法が体系化された支援モデルの洗練化に取り組んだ。平成17年度、18年度の研究においては未整備であった、マクロレベルの変容を、主体論とシステム論を軸にして、ミクロレベルの差異化過程との連動から説明しなおした。その結果、2者間のトランズアクション過程で選択されるシークエンスの1つひとつの要素(意味構成あるいは行為選択)のレベル(ミクロレベル)の変容から、2者間のトランズアクション過程でパターン化したレベル(メゾレベル)、さらに2者間以上のシステムレベル(マクロレベル)での関係性の変容が、連動して生成されることが概念的に整理された。
また、効果測定法については、具体的な測定方法の洗練化が試みられた。測定方法は、ベールズの相互作用過程のカテゴリーを用いて、シークエンスの要素のレベルでの量的な測定と、力動性の測定が体系化された。この測定法の実施方法は、クライアントの訴えの生成と連動している一つのシークエンスを取り上げ、その生成力学がまず測定され、介入を行った後のシークエンスを取り上げ、同様の方法で測定することで、その生成力学の変容を明示する方法が体系化された。
これらの概念整理および手法の洗練化に基づき、社会復帰に問題を有するクライアントの訴えを、2者間のシークエンスの要素の変容から、複数の対人間のトランズアクション過程を変容し、クライアントの社会復帰の問題を解決し、その実践過程が分析され、本研究で体系化された支援モデルの有用性が吟味された。
上記の研究実績の一部は、『支援論の現在-保健福祉領域の視座から-』世界思想社、2008年にまとめられている。
|
Research Products
(2 results)
