2007 Fiscal Year Annual Research Report
新潟地域を念頭においた砂質地盤上のRC造建物の耐震診断と補強法に関する研究
| Project/Area Number |
17656174
|
|---|
| Research Institution | Niigata University |
|---|
Principal Investigator |
加藤 大介 Niigata University, 自然科学系, 教授 (90169508)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
中村 友紀子 新潟大学, 自然科学系, 講師 (20313504)
|
|---|
| Keywords | RC造 / 耐震診断 / 地震被害 |
|---|
| Research Abstract |
2004年10月23日に発生した新潟県中越地震で震度が高かった地域におけるRC造の学校建物を対象にし,その地域の耐震化の状況,建設年と被害の関係および耐震性能と被害の関係について調査した。その結果,震度7地域では耐震化率が高く被害が少なかったこと,震度6強地域と6弱地域では構造耐震指標Isと被害の間に有意な差が確認できた
地震動の強さと建物被害との関係を明らかにするために、地震動観測点を三角形の頂点として三角形線形補間法により、RC造学校建物建設地の地震動強さを推定して、被害との関連を調査した。構造耐震指標Is値は算定されている建物数が少なくIs値が比較的大きいにもかかわらず被害が大きかった事例があったためIs値の大小による関係が見出せなかった。対象建物が耐震性能残存率Rの算定されている学校に限定した為に建物数がすくなく、計測震度、最大加速度など各地震動強さの各指標間の違いはあまり見ることができなかったが、各指標が大きいほど被害が大きくなっていた。新耐震かそれ以前かを建設年代によって分けたところ被害の程度に差がみられた。
RC造建物の耐震補強を考えたとき、Is値が同じ基準を満たすようにする場合であって強度増加型、靭性増加型などがある。教室が並ぶ片廊下型の学校建物の桁行を対象として、補強方法の違いが応答に与える影響を検討した。検討ケースは、全体的に被害が実被害より大きくなり基礎の入力損失などの影響を考慮する必要があるといえる。また、靭性増加形は、強度型より小さい地震動で終局限界変形を超えてしまう傾向があった。
|
