住宅改修必要性評価と福祉用具処方の一体化モデル開発に向けた基礎的研究

2005 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17659670
• Research Institution: Kyoto University
• Principal Investigator: 宮島 朝子 京都大学, 医学部, 教授 (60115946)
• Co-Investigator(Kenkyū-buntansha): 相良 二朗 神戸芸術工科大学, デザイン学部, 教授 (10330490) ; 真継 和子 園田学園女子大学, 人間健康学部, 講師 (00411942)
• Keywords: 住宅改修 / 必要性評価 / 福祉用具 / 福祉用具処方 / 一体化モデル

Research Abstract

本研究は、住宅改修の必要性を評価するツール開発と、利用者のニーズや個別性に対応できる福祉用具のデータベース化を行い、両者を一体化して提供できるモデルの開発を目的としている。
平成17年度は、(1)介護保険等による住宅改修をした世帯のニーズ調査と、(2)Denmarkにおける情報収集を2つの柱に研究に取り組んだ。
(1)については、10例程度の事例調査(インタビュー)をすることとした。しかし、紹介を受けた事例は3例で、インタビューを終えたのは1例のみである。2例については3〜4月に実施予定である。この調査を進める過程で、事例に一度会っただけでは細かい事柄を尋ねられるだけの人間関係はつくれないこと、本人や家族が住宅改修をさほど意識していないと得られる情報に限界があることを認識した。そこで不足分の情報については、住宅改修事例集として出版されている書籍を分析し、そこから住宅改修の必要性を見い出せるのではないかと考えている。
(2)についてはCopenhagenとSvendborgで情報収集を行った。Copenhagenでは高齢者住宅と高度障害高齢者宅を訪問し、利用者側から福祉用具の使用実態を見学した。また、デンマーク最大のツールセンターとトレーニングセンターを見学し、福祉用具のデータベースや処方のシステム、ツールのストック状況を見学した。Svendborgでは高齢者ケア住宅のモデルルームや補助器具のデポを見学し、住宅や福祉用具を提供するシステムについて情報収集を行った。日本との一番大きな違いは、在宅ケアシステム自体が整備されていること、ハードとソフトの両面からサポート体制がとられていること、住宅そのものが日本家屋ほどの問題を擁していないこと、福祉用具はすべてパーツでストックされ状況に見合った処方がされること、その中心は作業療法士が担っていることなどがあげられる。
これらの情報や進行中の調査や文献の分析を踏まえ、18年度は当初計画を見直し、修正を加えながら研究を進めたい。