2005 Fiscal Year Annual Research Report
痴呆性高齢者への訪問看護に焦点をあてた、看護の予防機能の解明に関する研究
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17659706
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
村嶋 幸代 東京大学, 大学院・医学系研究科, 教授 (60123204)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
田口 敦子 東京大学, 大学院・医学系研究科, 助手 (70359636)
永田 智子 東京大学, 大学院・医学系研究科, 講師 (80323616)
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| Keywords | 認知症高齢者 / 終末期ケア / 認知症高齢者グループホーム |
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| Research Abstract |
認知症高齢者グループホーム(GH)における終末期ケアの取り組みについて、1)成功例の調査、および2)文献研究を実施した。
1)管理者に面接調査を実施し、終末期にどのようなケアが提供されたのかという視点で面接内容を質的に分析した。その結果、(1)ターミナル以前からの、なじみ深い生活を最期まで提供する、(2)心身の機能低下を最小限にとどめるケアを最期まで継続する、(3)状況の先手を打ち、望まれる終末期医療を万全に活用する、(4)最期までケアの計画・実施のために家族と協働する、という4つのカテゴリが生成された。本研究結果は、The 3^<rd> International Conference on Community Health Nursing Researchと第9回高齢者介護・看護・医療フォーラム(シンポジウム)で発表した。さらに、看護・医療的介入に関係が深い(3)について検討したところ、日本独自の文化的背景や制度上の影響が大きいことがわかった。特に、Advance Directiveが日本では未だ広がっていないために、家族が本人に代わって意志決定をすることへのケアも実施されていた。2)GHの終末期ケアを明らかにしていく一環として、認知症の終末期ケアに関する研究の動向について文献検索を実施した。MEDLINE、CINAHL、Web of Science、PsycINFOをデータベースとし、まずdementiaで文献を選択した後、「and」を用いてterminal care, palliative care, end-of-life care, advance directiveというキーワードで1966年から2006年2月23日まで検索した。認知症の終末期ケアの問題点には「家族、医療専門職による意思決定」、「家族の介護負担」、「社会的コスト」等があった。
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Research Products
(1 results)
