2019 Fiscal Year Annual Research Report
家庭内コミュニケーションの活性化により精神疾患患者の症状改善を促す情報環境の構築
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17H00771
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| Research Institution | NTT Communication Science Laboratories |
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Principal Investigator |
山下 直美 日本電信電話株式会社NTTコミュニケーション科学基礎研究所, 協創情報研究部, 特別研究員 (70396141)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
葛岡 英明 東京大学, 大学院情報理工学系研究科, 教授 (10241796)
工藤 喬 大阪大学, キャンパスライフ健康支援センター, 教授 (10273632)
平田 圭二 公立はこだて未来大学, システム情報科学部, 教授 (30396121)
荒牧 英治 奈良先端科学技術大学院大学, 研究推進機構, 特任准教授 (70401073)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | こころのケア / コミュニケーション支援 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、精神疾患患者と家族介護者のコミュニケーションを改善することにより、患者を早期回復させるICTを開発することである。この研究目的に対しては、既にうつ病の家族介護者を対象とした記録アプリを開発し、その有効性を確認している。現在ではNPO法人のメンバー限定で一般公開し、データ収集を行っている。
上記の研究目的に加え、本年度は以下の３点を計画していた。
(A)記録アプリの認知症患者介護への拡張機能と評価 (B)うつ病患者の状態を推定するチャットボットの開発 (C)うつ病患者を部下に持つ上司に対するインタビュー調査
これらの計画に対して、本年度に得られた研究成果は以下の通りである。
(A) 記録アプリの認知症患者介護への拡張機能を開発し、ホームユース調査を通して評価を行った。ストレス値を計測するバンドを利用したが、精度に対する信頼性が低く、期待する効果を得ることがことが困難であった。(B) 精神状態が不安定な人を対象に、深い悩みの開示を促すチャットボットを開発し、ホームユース調査を通してその有効性を確認した。具体的には、チャットボット自身にも自己開示をさせることによって、ユーザの自己開示を促すことができることがわかった。(C) うつ病患者を部下に持つ上司に対するインタビューを実施し、困ったことや対応方法についてヒアリングを行った。その結果、家族介護者と困っている点やニーズが根本的に異なり、家族介護者ように開発した記録アプリとは全く異なる支援が必要であることがわかった。最後に、当初の計画にはなかったが、本研究と関連して、産後うつを緩和するコミュニケーション支援のツールを開発し、ホームユース調査を実施することによってその有効性を確認した。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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