2019 Fiscal Year Annual Research Report
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17H00883
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| Research Institution | Kyoto University |
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Principal Investigator |
船曳 康子 京都大学, 人間・環境学研究科, 教授 (80378744)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
近藤 英治 京都大学, 医学研究科, 准教授 (10544950)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 発達特性 / パーソナリティ / 依存 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
今年度は、主に青少年におけるメディア利用の調査の分析を行った。我々が一貫して取り組んでいるメンタルヘルスに関する国際的質問紙のASEBAがMAF（Media Activity Form）を新たに開発し、その日本版の整備を行った。従来の質問紙は依存度を合計点として算出するが、この依存症質問紙は支援ポイントが把握できる様式であり、6-18歳の保護者400名、11-18歳の児童300名に回答頂き、従来の依存症質問紙のIATとの比較から妥当性を検証した。結果として、男女ともにYouTubeの視聴が多かった（6-10歳保護者34.2分、11-18歳保護者50.7分、11-18歳本人48.9分）。その他、男子ではゲーム、女子ではメッセージのやりとりにも多くの時間を使っていた。精神や発達について指摘を受けたことのある群では、ゲームやweb閲覧などの娯楽的なメディア利用において一般群よりも没頭しやすい傾向が見られた。これらの群の児童思春期における生活様式やメディアへの依存度がその後の行動パターンに影響を与える可能性が伺われ、今後、さらなる解析を進めていく。
信頼性については、生活影響度を尋ねる項目13問のうち、ポジティブな影響をたずねる2問を除いた11問について、Cronbachのα係数は、保護者回答では.91、本人回答では.90を示し、内的整合性は良好であった。妥当性については、保護者、本人のどちらも２つの質問紙間で正の相関が認められた（r=.563, p<.01, r=.551, p<.01）。
胎児期からの縦断調査においては、出生後、10か月、1歳半、3歳、数名は6歳まで追跡できている。自閉症児の乳幼児期の認知発達の様式が定型群と異なり、特に10ヵ月や1歳半では、通常の発達検査では低い成績となりがちで、3歳ごろより本来の認知能力が結果に反映されやすいことが見い出された。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(12 results)
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[Journal Article] The Generalizability of Older Adult Self‐Report (OASR) Syndromes of Psychopathology Across 20 Societies2020
Author(s)
Ivanova MY, Achenbach TM, Rescorla LA, Turner LV, Dumas JA, Almeida V, Anafarta-Sendag M, Bite I, Boomsma DI, Caldas JC, Capps JW, Chen YC, Colombo P, da Silva Oliveira M, Dobrean A, Erol N, Frigerio A, Funabiki Y, (20名), Zasepa E
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Journal Title
International Journal of Geriatric Psychiatry
Volume: 印刷中
Pages: 印刷中
DOI
Peer Reviewed / Int'l Joint Research
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