2017 Fiscal Year Annual Research Report

Theoretical and Experimental Study of the Association between Children's Poverty and Learning Outcome

Research Project

Project/Area Number	17H01023
Research Institution	Tamagawa University
Principal Investigator	笹井宏益玉川大学, 学術研究所, 教授 (10271701)
Co-Investigator(Kenkyū-buntansha)	卯月由佳国立教育政策研究所, 国際研究・協力部, 主任研究官 (00718984) 勝野正章東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 教授 (10285512) 植田みどり国立教育政策研究所, その他部局等, 総括研究官 (20380785) 長岡智寿子日本女子大学, 人間社会学部, 研究員 (20738273) 鶴田清司都留文科大学, 文学部, 教授 (30180061) 大竹智立正大学, 社会福祉学部, 教授 (30258686) 岩田美香法政大学, 公私立大学の部局等, 教授 (30305924) 北村友人東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 准教授 (30362221) 高良麻子東京学芸大学, 教育学部, 教授 (70376846) 河野順子白百合女子大学, 人間総合学部, 教授 (80380989) 高橋史子東京大学, 大学院教育学研究科(教育学部), 特任研究員 (80751544) 田島信元白百合女子大学, 人間総合学部, 教授 (90002295) 本多正人国立教育政策研究所, 教育政策・評価研究部, 総括研究官 (90282623) 新藤こずえ立正大学, 社会福祉学部, 准教授 (90433391) 小原一仁玉川大学, 教育学部, 教授 (20407729)
Project Period (FY)	2017-04-01 – 2020-03-31
Keywords	認知的スキル / 非認知的スキル / ソーシャルワーク / PIAACデータ / 社会的養護 / 教科指導 / 特別活動 / 生徒指導
Outline of Annual Research Achievements	この科研は、子どもの貧困を3つの複合的な視点「スキル・学校・地域」から解決を志向するスクールソーシャルワークや児童養護施設などのおもに福祉的観点からの研究を行う「社会的養護ユニット」（ユニットリーダー・岩田美香法政大学現代福祉学部教授）、認知的・非認知的（社会情緒的）スキル、学校、地域の複合的な視点での研究をすすめる「学校教育ユニット」（ユニットリーダー・勝野正章東京大学教授）、OECDのPIAAC（成人力スキル調査）などの国際調査結果を基に研究を行う「教育評価ユニット」（ユニットリーダー・笹井宏益科研代表）、の3つのユニットで構成されている。各ユニットにおいては、平成29年度、次のような活動が行われた。社会的養護ユニットにおいては、先行研究にかかる資料・文献のレビューとともに、特定の養護施設において、認知的・非認知的スキル育成に関して、質問紙調査やインタビュー調査などを実施した。学校教育ユニットにおいては、先行研究にかかる資料・文献のレビューとともに、都立の中高一貫校である村山学園をフィールドに、社会的な格差と教科指導・生徒指導との関係についてケーススタディが実施された。また、平成30年3月には、東京大学にて、シンポジウム「子どもの貧困に、教育・福祉はどう立ち向かっているか　～認知的スキルと非認知的スキルのコラボレーションが子どもの未来を創る」を開催され、笹井宏益玉川大学教授による基調講演のあと、本ユニットのメンバーを中心に様々な議論が展開された。教育評価ユニットにおいては、OECDのPIAACデータを基に様々な観点から分析を行った。また、各国の分析状況にかかる情報収集とともに、専門家との意見交換を行った。さらに、新たな分析枠組みや仮説の設定のための国内調査等を行った。
Current Status of Research Progress	Current Status of Research Progress 2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned. Reason 各研究分担者が、それぞれの問題意識に基づき調査研究を進めており、順調に推移している。各年度末に行うことになっているシンポジウムは、平成29年度は東京大学で予定どおり開催され、この科研の目標や内容等について、多くの方々のご理解を得たところである。
Strategy for Future Research Activity	平成29年度の調査研究において、各ユニットにおける研究課題がより具体化したので、それらを社会調査の方法を駆使して調査研究していきたい。また、研究分担者の数が多いので、研究会を多く開催するなどして、情報の共有化を進めていきたい。