2021 Fiscal Year Annual Research Report
致命的災害病巣を検知・切除・治癒することによる南海トラフ地震の総合的減災戦略研究
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17H01304
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
福和 伸夫 名古屋大学, 減災連携研究センター, 教授 (20238520)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
高橋 広人 (高橋広人) 名城大学, 理工学部, 准教授 (00650821)
平井 敬 名古屋大学, 減災連携研究センター, 助教 (00708373)
都築 充雄 名古屋大学, 減災連携研究センター, 特任准教授 (30645007)
倉田 和己 名古屋大学, 減災連携研究センター, 特任准教授 (50579604)
山崎 雅人 名古屋大学, 減災連携研究センター, 特任准教授 (60628981)
新井 伸夫 名古屋大学, 減災連携研究センター, 特任教授 (60647105)
飛田 潤 名古屋大学, 減災連携研究センター, 教授 (90217521)
長江 拓也 名古屋大学, 減災連携研究センター, 准教授 (90402932)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 南海トラフ地震 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究課題では、国難ともいえる南海トラフ巨大地震の被害を抜本的に軽減するための総合的戦略研究を実施してきた。被害軽減の基本は、土地利用などの危険回避力、インフラ整備・建物耐震化、家具固定などの抵抗力、リアルタイム被害予測・対応資源把握にもとづく対応力、速やかな復旧・復興などの回復力の４つの力の向上にある。
令和３年度の実績として、危険回避力の向上については、令和２年度から開発を進めている新しい発想の揺れ再現教材や地形実感教材を完成させた。これにより、適切な土地利用を社会に対して促すための説明力が向上した。抵抗力については、令和２年度に引き続き、MEMS センサーやスマートフォンを用いた新たな地震応答解析と室内家具転倒シミュレーションを行うシステムの開発を進めた。これにより、各種事業者や一般市民に対して地震対策の必要性を訴えるとともに、従前より実施している耐震化啓発活動を継続して行った。対応力については、自治体や企業が有する対応資源を把握して最適な災害対応方策を助言する災害対応トリアージを可能とした。また、令和２年度以降に拡大した新型コロナウイルス感染症 COVID-19 に関する社会の対応について分析を行い、特に医療分野のボトルネックについて考察を行った。さらに、名古屋大学に設置したあいち・なごや強靱化共創センターの活動を通して、これらの成果を行政と産業界へ実装した。回復力については、令和２年度に引き続き、防災上有用となる組織・施設について減災カルテと減災処方箋の作成を進めた。
以上の成果を統合して、致命的災害病巣の検知・切除・治癒の方策を具体化し、総合的減災戦略の作成につながる知見を得た。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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