2019 Fiscal Year Annual Research Report
Prevalence of frailty and its relation with psychosocial and economical inequity in a national sample of Japanese older adults
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17H01555
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| Research Institution | Tokyo Metropolitan Geriatric Hospital and Institute of Gerontology |
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Principal Investigator |
新開 省二 地方独立行政法人東京都健康長寿医療センター(東京都健康長寿医療センター研究所), 東京都健康長寿医療センター研究所, 副所長 (60171063)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
秋山 弘子 東京大学, 高齢社会総合研究機構, 教授 (10292731)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | フレイル / 全国高齢者代表標本 / 縦断研究 / 格差 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
全国から無作為抽出された60歳以上を対象とする縦断研究において、2012年調査時65歳以上で、かつ訪問面接調査に対象者本人が回答した2,206人（うち、2012年に追加された新規対象者998人）を分析対象とした。分析時には回答者の性・年齢分布を2010年国勢調査に近似させるウェイト補正を行った。フレイル（frailty）は、Friedらの5つの基準に基づき定義し、2012年の65歳以上全体では、「フレイル（3個以上該当）」「プリフレイル（1-2個該当）」「健常」が、それぞれ8.7％、40.8％、50.5％であった。フレイル群は健康関連の指標が不良なだけでなく、教育年数、収入といった社会経済的指標も低かった。居住地方別では、西日本で高く、東日本で低い「西高東低」の傾向がみられた。
さらに、これらの対象について5年後の2017年までの変化を分析した。2012年に「フレイル」だった人の76％は、2017年調査では入院・入所、要介護（23％）や死亡（35％）などの理由により対象者本人から回答を得られず、「プリフレイル」へ改善は10％、「フレイル」継続は14％であった。2012年に「プリフレイル」または「健常」だった対象については、2017年時点までのフレイル状況の変化により「維持・改善」「悪化」（入院・入所、要介護による調査脱落を含む）、「死亡」の3群に分け、「維持・改善」を基準として残り2群を予測する多項ロジスティック回帰分析を行った。その結果、社会活動（就労、趣味・稽古事、友人等との交流など）への参加や、人生への肯定的態度はフレイル状況の悪化を防いでいたが、効果的な活動の種類や活動頻度は男女で異なっていた。フレイル状況の変化については、教育年数や居住地の人口規模による有意な違いはみられなかった。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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