2019 Fiscal Year Annual Research Report
Environmental recovery monitoring of the disaster damaged areas using satellite & ground observation for the advancement of earth environmental education
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17H01983
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
長 幸平 東海大学, 情報理工学部, 教授 (90256199)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内田 理 東海大学, 情報理工学部, 教授 (50329306)
中嶋 卓雄 東海大学, 情報教育センター, 教授 (90237256)
寺田 一美 東海大学, 工学部, 准教授 (30547998)
伊藤 秀一 東海大学, 農学部, 教授 (60425577)
高橋 智博 東海大学, 情報理工学部, 助教 (40756300)
若林 裕之 日本大学, 工学部, 教授 (30434070)
佐藤 俊明 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 特任准教授 (50567146)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 復興 / 環境再生 / 経年変化 / リモートセンシング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
＜現地調査＞宮城県については、2019年9月に予定通り現地調査を実施したが、コロナ禍の影響で３月の現地調査は実施できなかった。最近、津波での被害の大きかった地域での公園作りが顕著になっており、景観が大きく変化している。熊本については、数か月に１回の割合で現地調査を実施している。熊本地震の復興は、東日本大震災の復興に比べ、迅速に進んでいる印象が強い。
＜観測データの整理・解析＞現地調査で撮影した写真は相当量に達したため、定点観測地点の地点の画像の絞り込み、不要なデータの整理を進めている。当初は、多くの地点で観測を実施したが、時が経るにつれ、継続観測で復興の状況が把握する上で、要となる場所や撮影方向等が絞り込まれてきた。衛星データについては、正規化植生指標の季節変動パターンが水田等の復興状況の把握に有効であることが分かってきた。
＜Web教材の整備と改良＞これまで開発したWeb教材を見直し、データを追加しながら改良を加えた。時系列の画像の表示方法については、変化が把握しやすい観点からオーバーラップ等の画像の切り替え方法を複数検討し、必要に応じて切り替えられるようにした。Web教材を利用したユーザからの意見をフィードバックできる仕組みを構築した。
＜地域環境セミナーの実施・内外の学会での発表＞各観測サイト周辺や要望のあった地域で高校生らを対象に地球環境セミナーを実施した。2019年３月11日には仙台工業高校に招かれ、在校生を対象とした震災講話で本プロジェクトの活動紹介をした。国内、および海外の学会・シンポジウムで研究経過、研究成果の発表を行い、利用者、モニターの増大を図った。特に、毎年アジアで開催されるアジアリモートセンシング会議では、研究発表を行うとともに、同様の教材開発を各国の研究者に働きかける。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
先行研究を含め、宮城県では７年間に及ぶ調査で、大量の現地写真を順調に収集することができた。しかし、コロナ禍で、2019年度3月より現地調査が困難となった。その意味で、現地調査の最新のデータの収集に遅れが出ている。しかし、一方で、その時間を活用し、これまでにデータ整理を積極的に進めている。こうした中で、長期的な継続観測での復興状況の把握に適した観測地点と、現地が変わり過ぎて復興状況の把握がしにくいところが出てきている。現在、こうした取捨選択の作業を行っている。
熊本県の調査では、宮城県の調査での経験を活かし、撮影範囲を広めに取り、復興状況に応じて、注目点を絞り込む作業が効果的に進んでいる。また、現地の協力者が、適宜、情報収集を行い、データを提供してくれており、周期的な観測は実施できている。
衛星データについては、コロナ禍の影響は無く、順調に時系列のデータを収集している。正規化植生指標の季節変動から水田の再生状況を把握する手法では、2019年度より高分解能なヨーロッパの衛星データの活用を試みており、その成果が出始めている。調査用タブレット端末用のツール開発では、一般に公開すべく、その機能、ソフトウエアの見直しを行っている。ドローンによる上空からの観測は順調で、衛星画像と地上調査をつなぐ貴重なツールとなっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
2021年度は、最終年度ということもあり、コロナ禍で長年続けてきた定期的な現地調査が計画通りに実施できないことを想定し、既存の調査データの整理に注力する計画である。また、昨年度、詳細な調査マニュアルを作成し、これまでの宮城県での現地調査の協力者に調査の一部を依頼した。この方式で実施してもらった調査データは、十分に活用できるものであった。このため、今年度、緊急事態宣言等で現地に出向いての調査ができない場合は、必要に応じてこの協力者に調査を依頼し、最終年度の現地情報を入手する計画である。
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