2021 Fiscal Year Annual Research Report
Environmental recovery monitoring of the disaster damaged areas using satellite & ground observation for the advancement of earth environmental education
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17H01983
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| Research Institution | Tokai University |
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Principal Investigator |
長 幸平 東海大学, 情報理工学部, 教授 (90256199)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
内田 理 東海大学, 情報理工学部, 教授 (50329306)
中嶋 卓雄 東海大学, 理系教育センター, 教授 (90237256)
寺田 一美 東海大学, 工学部, 准教授 (30547998)
伊藤 秀一 東海大学, 農学部, 教授 (60425577)
高橋 智博 東海大学, 情報理工学部, 助教 (40756300)
若林 裕之 日本大学, 工学部, 教授 (30434070)
佐藤 俊明 東京工業大学, 環境・社会理工学院, 特任准教授 (50567146)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 復興 / 経年変化 / リモートセンシング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
＜現地調査＞宮城県については、昨年度に引き続くコロナ禍の影響で、学生を含む研究部ループでの観測点を巡る調査が難しいため、現地の協力者に調査を依頼する方式を取った。その調査、各被災地での定点観測を正確に実施するため、復興状況を撮影する際の位置、方向、注目点等に関する詳細なマニュアルを各地域毎に作成した。これを現地の協力者に渡し、オンラインで事前説明することで、研究者らがこれまでに記録して来た定点写真と同等の写真を入手することができた。宮城では、北上川の河口の農地の復活が明確になって来た。一方、熊本県の調査は、調査地域をしぼり、最小人数で２回の現地調査を予定通り実施した。復興は、各地で順調に進んでいる。
＜観測データの整理・解析＞今年度は最終年度のため、宮城県については、第１期の先行研究からの10年間、熊本県については、５年間のデータ整理を行った。２つの地震災害を単純に比較することはできないが、規模等を考慮すると、東日本大震災について10年、熊本地震について5年、環境再生状況を今回のように衛星データと現地の定点観測で記録できたことは意義深いことであったと考える。
＜教材の整備と改良＞これまでの研究成果を、Web教材、セミナー用教材等で整備したが、今年度、新たに現地写真を投稿サイトを立ち上げた。これは、こうした災害の再生状況を定点観測していく活動に普及を目的としている。プロジェクトは今年度で終了するが、研究者らは、今後もこうした環境再生モニタリングを継続していく考えである。
＜地域環境セミナーの実施・内外の学会での発表＞コロナ禍にもかかわらず、内外のオンライン学会で10件ほどの研究発表を実施した。また、UAV関係の全国
フォーラムおよび情報関係の国際シンポジウムで招待講演を行ったが、いずれも好評であった。
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| Research Progress Status |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和3年度が最終年度であるため、記入しない。
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