2019 Fiscal Year Annual Research Report
ライフステージに応じた発達障害児における「不器用」の評価と支援法の開発
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17H02145
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| Research Institution | Tokyo Gakugei University |
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Principal Investigator |
国分 充 東京学芸大学, 教育学研究科, 教授 (40205365)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
平田 正吾 千葉大学, 教育学部, 准教授 (10721772)
増田 貴人 弘前大学, 教育学部, 准教授 (20369755)
田中 敦士 札幌学院大学, 人文学部, 教授 (40347125)
渋谷 郁子 大阪成蹊短期大学, 幼児教育学科, 准教授 (80616938)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 発達障害 / 不器用 / ライフステージ / 支援法 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本年度は、これまでに収集したデータの総括に主眼を置いた。まず、発達障害児の各ライフステージにおける「不器用」の発生メカニズムに関しては、様々な年齢の自閉症スペクトラム障害(ASD)児において運動課題横断的な予期的制御の問題が認められるのか検討した。その結果、全般的な予期的制御の問題を示す者達を認めることができたが、これらの者達が必ずしも運動機能の低さを示すわけではないことが明らかとなった。この結果は、発達障害児における不器用を、単一の機能の問題に還元することが適当でないことを示している。
更に、本年度では３～６歳の小児における運動機能と心理社会的問題の年齢縦断的関係についての分析を行った。その結果、３歳時点における運動機能は、６歳時点における運動機能を予測するが、６歳時点における心理社会的問題の存在は予測しないことが明らかとなった。この結果は、発達性協調運動障害のある者で指摘されることが多い心理社会的問題の存在が、小児期から明確に現れるのではなく、児童期や青年期にかけて顕在化していく可能性を示唆するものであり、運動機能が低い児の早期発見と介入の重要性を意味している。
本年度も研究分担者と共に関連学会で自主シンポジウムを行い、研究成果の一部を公表した。また、関連する国際誌に、現在を論文を投稿中である。更に、これまでの研究成果の一部をまとめた書籍が、2020年に出版予定である。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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