2019 Fiscal Year Annual Research Report
運動と遺伝子が高温下での運動パフォーマンスに関係する汗イオン濃度調節に及ぼす影響
| Project/Area Number |
17H02153
|
|---|
| Research Institution | Kobe University |
|---|
Principal Investigator |
近藤 徳彦 神戸大学, 人間発達環境学研究科, 教授 (70215458)
|
|---|
| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
天野 達郎 新潟大学, 人文社会科学系, 准教授 (60734522)
井上 芳光 大阪国際大学, 人間科学部, 教授 (70144566)
西保 岳 筑波大学, 体育系, 教授 (90237751)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 汗イオン再吸収能 / 運動 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
高温下で運動を行う場合，運動パフォーマンスの大きな低下や運動時の熱中症発症の問題があり，これを防止するためには運動時における過度の体温上昇を抑える発汗調節システムが重要となる．これまでの研究では運動時の発汗調節を発汗の量から主に検討してきたが，発汗の量が多くても，出た汗が効率よく蒸発しないと体温の維持が難しく，効率よく汗を蒸発させるには汗イオン濃度を低下させ，汗の蒸発を高める必要がある．本研究では運動に関わる要因と遺伝子の違いが汗イオン濃度の調節に及ぼす影響を明らかにする．本年度は運動に関わる要因と汗イオン濃度調節との関係を検討した．
筋代謝受容器の活動（あるいは運動に関わるセントラルコマンド，筋機械・代謝受容器反射の総合的活動）が汗イオン濃度の調節に及ぼす影響を検討した．健康な男子学生に対して，環境温25-27C°，相対湿度40-50%の環境下で約50分間安静を保持し，30分間，下肢温浴（膝から下を42℃のお湯に浸す）と循環スーツを用いて上体の皮膚温を一定に保った（外的温熱負荷）．まず，筋代謝受容器の活動を長時間（15分程度）維持できるかどうか確認し，それにより発汗-皮膚電気コンダクタンス関係が得られるか検討した．筋代謝受容器活動は長くても9分間が限界であり，この時間では前述の関係を得ることができなかった．そこで，最大随意筋力の30％の負荷を用い，2秒掌握＋2秒休息のリズムで動的な筋収縮を実施した．この方法により運動に関わる要因の影響を検討することが可能となる．外的温熱負荷中この動的掌握運動を実施すると発汗-皮膚電気コンダクタンス関係がコントロールより左方へ移動した．また，汗イオン濃度測定のため皮膚電気コンダクタンスとともに新しい測定デバイスも用いた．方法論の吟味・変更，新型コロナウィルスの影響で被験者数を十分に確保することが出来なかった．
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
3: Progress in research has been slightly delayed.
Reason
本年度は運動に関わる要因と汗イオン濃度調節との関係を検討した．当初，筋代謝受容器の活動が汗イオン濃度の調節に及ぼす影響を検討したが，筋代謝受容器活動は長くても9分間が限界であり，この方法では汗イオン再吸収能を評価するための発汗-皮膚電気コンダクタンス関係が得られなかった．
そこで，別の方法として前述の動的掌握運動（セントラルコマンド，筋機械・代謝受容器反射を総合的活動させる運動）を用いた．この方法により動的掌握運動時の発汗-皮膚電気コンダクタンス関係がコントロールより左方へ移動した．これは運動に関わる要因により汗イオン再吸収能が変化することを示している．実験方法の変更や新型コロナウィルスの影響で被験者数を十分に確保することが出来なかったため，追加実験を2020年度に実施する必要が出てきた．この理由により現在までの進捗状況をやや遅れているとした．
|
| Strategy for Future Research Activity |
2019年度で十分に実施できなかった実験を2020年度に実施する必要があるため，2020年度の実施予定の研究内容と追加実験とを同期間「汗腺機能は夏に大きく変化するため，夏の時期を避け，6月・9月・10月・11月・12月・1月・2月（予備として3月）に実験を実施する必要がある）」に実施できるように工夫する．
また，新型コロナウィルスの影響で人に対する実験の実施可能時期がいつから可能なのか現段階では不明のため，実験実施時期が明らかになった段階で，再度，実験実施計画を検討し，年度内に研究成果が得られるようにする．
|
