2017 Fiscal Year Annual Research Report
児童生徒の学力・体力・体格に寄与する生活習慣要因のコホート研究による探索
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17H02166
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Research Institution | Nagasaki University |
Principal Investigator |
峰松 和夫 長崎大学, 教育学部, 准教授 (60622644)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
後藤 健介 大阪教育大学, 教育学部, 准教授 (60423620)
飛奈 卓郎 長崎県立大学, 看護栄養学部, 准教授 (60509678)
冨田 洋之 順天堂大学, スポーツ健康科学部, 助教 (90570010)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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Keywords | 学校保健 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、平成26―28年度に取り組んだ「児童の学力、体力、身体組成の向上に寄与する生活習慣と活動量を解明するコホート研究(基盤研究C)」をベースとしている。そのため、申請時の研究計画調書通りに平成30-32年度の3年間、本研究における調査・測定を学校行事として組み込むことを念頭に調査予定校と協議した。しかしながら、学校現場の多忙化もあり本研究の継続的な受入れができないこととなり、対象校を再選定せねばならない事態となった。本研究は、昨今の教育界の要請に強く応える内容で構成されておるものの学校現場に柔軟に対応する新たな課題への対応を求められた。本研究に関わる調査・測定はすべて教育課程内で行うこと、小中連携及び校種を超えた教育体制の充実を踏まえた研究であることは平成29年7月に改訂された新学習指導要領の内容を強く踏まえたものであるが、受入側の学校現場においてはたいへんハードルが高く、対象校の選定には時間と労力を要した。平成30年1月になってN県S市内の公立小中学校計4校をピックアップでき、管轄する教育委員会ならびに各小中学校と協議を行った。その結果、小中連携かつ教育課程内で本研究の実施が可能となり、小学校(児童)と中学校(生徒)がタイムラグなして調査と測定ができる理想的な研究環境が整った。これ以降、身体組成測定技能の習得や質問票の検討も含めたフィールド調査・測定の準備を行うとともに倫理委員会への申請手続きに入っている。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
申請時の研究計画調書に記載していた基盤研究C(平成26-28年度)の被験者(児童)を追跡する研究スタイルが実践できないとなったことから、本研究において小学校(児童)と中学校(生徒)で同時並行的にデータの収集が行える研究フィールドの構築を目指した。これには相当な時間と労力を要したが、N県S市の公立小中学校計4校をピックアップすることができ、教育委員会ならびに各小中学校とも協議を行い、教育課程内での実施と小学校・中学校が連携した取り組みとして実践できることが確定した。本研究では基盤研究Cよりもさらにエリアの広い新規の中学校校区を研究対象にできたことで、この中学校に通う3小学校を組み込むことができ、小学校と中学校との接続、そして小中連携及び校種を超えた評価が同時に行える研究体制が構築できている。
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Strategy for Future Research Activity |
倫理審査委員会から本研究の承認を得るとともに各学校を訪問し保護者会ならびにPTA総会の場で保護者に向けて研究内容を説明する。その後、児童生徒へはインフォームド・アセント、さらに保護者へはインフォームド・コンセントを行い、両者からの同意があった者を本研究の対象者とする手続きへと移る。その際、担任からの強制的な参加とならぬよう注意を払うとともに障害のある(可能性も含め)児童生徒に対しては十分配慮する。本研究では、筋肉量や体脂肪量そして骨強度も測定する「体格」と歩数・活動強度・エネルギー消費量を測定する「身体活動量」は実測する。睡眠時間やクラブ活動・運動部活動への参加の有無やスポーツ活動の実施回数・実施頻度を含めた「生活習慣」と各栄養素別の摂取エネルギーや総摂取エネルギーを評価する「栄養摂取状況」は質問票から評価を行う。また、質問票を用いてメンタル(やる気度とストレス度)の評価も実施できることとなっている。これらの測定と質問票を用いた調査は40名までの児童生徒であれば授業一コマ内で完了できる体制が築けている。収集されたデータは横断研究として今年度は結果を取り纏め、次年度からのコホートデータとして蓄積していく。
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