2019 Fiscal Year Annual Research Report
Fundamental research baseded on scaling theory for applying CEFR to Japanese language
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17H02351
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| Research Institution | Nagoya University |
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Principal Investigator |
野口 裕之 名古屋大学, 教育発達科学研究科, 名誉教授 (60114815)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
島田 めぐみ 日本大学, 大学院総合社会情報研究科, 教授 (50302906)
熊谷 龍一 東北大学, 教育学研究科, 准教授 (60422622)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | CEFR / 非欧州言語へのCEFR適用可能性 / 能力記述文の順序性 / 日本語の独自性 / 漢字運用能力Can-do statements / 学習カリキュラムに対応したCan-do statements / 項目応答理論 / Rasch 系モデル |
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| Outline of Annual Research Achievements |
2019年度は、以下の調査を実施した。１）「話す（表現）」「書く」および「やりとり」の自己評価調査、２）「漢字運用力」を表わす能力記述文を開発試行調査、３）日本語教育機関のカリキュラムに対応する Can-do statements 自己評価調査（ １）２）と同時実施、中国のみ）。
１）では、CEFRから学習者による自己評価が難しい言語能力記述文を除いて、調査票を構成した。回答には４段階評定尺度を用いた。調査協力者は、中国（漢字圏）、インド、ベトナム（非漢字圏アジア）、豪州、米国（非漢字圏非アジア）および日本国内の日本語学習者724名であった。難易度を表す尺度構成にはIRTの段階応答モデルを適用した。その結果、「産出的能力」では、難易度の順序が元のCEFRの順序と一致する部分が少なくないが、「やりとり」では、元のA2項目群とB1項目群に難易度の重なりが見られるなど項目の順序性に関してCEFRと緩やかな一致傾向が見られるに留まった。CEFRの日本語への適用は、単に翻訳するのではなく、日本語に合わせた調整の必要性が示唆された。２）に関しては、現在詳細な分析を継続している。３）に関しては、2018年度に実施した「聞く」「読む」に関する中国A大学のCan-do statements自己評価データと，CEFR言語能力記述文の自己評価データを合わせて同時に分析した結果を比較検討した。すなわち、IRTの段階応答モデルを用いて，グローバルなCEFRとローカルなA-Cdsを同一尺度に乗せて，両者の項目困難度を比較するという試みを行なったが，この手法の有効性が確認できた。
CEFRを日本語教育場面で活用するためには、言語能力記述文をそのまま日本語に翻訳するだけではなく、日本語に合わせたレベルの調整・変更や、日本語の独自性を反映する言語能力記述文を加えることなどが必要であることが明らかにされた。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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