2017 Fiscal Year Annual Research Report
International collaborative development of geography/history/civics teacher education system based on the capability theory, and its results dissemination
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17H02695
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| Research Institution | Joetsu University of Education |
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Principal Investigator |
志村 喬 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (70345544)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大西 宏治 富山大学, 人文学部, 准教授 (10324443)
金 ヒョン辰 北海道教育大学, 教育学部, 准教授 (10591860)
井田 仁康 筑波大学, 人間系, 教授 (20203086)
伊藤 直之 鳴門教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (20390453)
茨木 智志 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 教授 (30324023)
永田 成文 三重大学, 教育学部, 教授 (40378279)
広瀬 悠三 京都大学, 教育学研究科, 准教授 (50739852)
中平 一義 上越教育大学, 大学院学校教育研究科, 准教授 (50758597)
山本 隆太 静岡大学, 教職センター, 特任准教授 (80608836)
秋本 弘章 獨協大学, 経済学部, 教授 (90327015)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 社会科教育 / 地理教育 / 地理ケイパビリティ / 教員養成 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
4年間の研究期間の前期（平成29-30年度）1年目である平成29年度は，国際的に先行している地理ケイパビリティ・プロジェクトへ参画する国内外での実践的研究活動と，その理論基礎研究を行った。主要な実績は次の通りである。
①学校実践者と共同で日本の文脈に合わせた研修材を開発し，社会科・地理教師を主読者とした月刊誌『地理』に「世界の地理教師たちとつくる新しい地理教材」とのシリーズ題目で7回（2017年6月号～12月号）にわたり本プロジェクト成果を掲載した。このシリーズ内容は，本科研参加全研究者が高校現場で活躍している全国の地理教師と共同研究・執筆した実践的なものであり，国内教育現場への発信力は高いと考える。さらに，これら成果の一部は，日本地理教育学会及び日本社会科教育学会のワークショップやセミナーで活用された。これら実践的活動は，本科研課題目的に即した29年度最大の成果である。
②理論基礎研究として，日本地理教育学会大会及び日本社会科教育学会国際交流セミナーへのロンドン大学IoE教授D.ランバート博士の招聘・講演を企画した。直前に当人の止む得ぬ事情により来日はできなかったが，講演原稿の代読による発表，さらに同原稿の学会誌掲載により，ほぼ目的は果たせた。
③国際地理学連合(IGU)地理教育委員会(CGE)ポルトガル大会において本プロジェクトの経緯と成果を社会科教育という日本的文脈に位置づけて報告するなどし，国際次元での議論を進めた。国内次元でも，地理学研究者・教員養成研究者・教育社会学者らの研究会で講演・話題提供を行い，そこでの議論を通し研究の理論的基礎をより広げることができた。
④その他，後掲のような多様な研究発表を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究は，教科教育教員養成及び教員研修の改善を図るため，欧米を拠点として国際的に進行しつつあるケイパビリティ論に基づく社会系教科教員養成・研修システムの国際共同開発研究に，アジアから最初に参画することで同システムの開発・検証・改善研究に日本の教科教育界が積極的に貢献することを国際次元での目的とした。同時に，その国際研究成果を日本の教育文脈に適用することで，日本の教員養成・再研修の改善方策を提案することを国内次元での目的とした。
本研究は4年間の研究期間が，2期に大別され，前期（平成29-30年度）は，国際的に先行している地理ケイパビリティ・プロジェクトへ参画する国内外での実践的研究活動と，それを歴史・公民教育へ展開するための理論研究であり，平成29年度はその1年目であった。
上記「研究実績の概要」記載の①月刊誌『地理』における本プロジェクト成果のシリーズ掲載，②ロンドン大学IoE教授D.ランバート博士の講演内容の学会誌掲載，③プロジェクト内容の国際学会への発表と国際協議，さらに後掲の④研究発表成果は，前期に計画した内容に応える成果である。したがって，「おおむね順調に進展している」と判断される。
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| Strategy for Future Research Activity |
前期2年目となる平成30年度は，平成29年度の研究をより深化させることとなるが，とりわけ中核となるのは，①開発・発信した研修材の臨床的再検討，②研修材開発に参加した学校教員への影響評価，③それら成果の国際発信と国際次元での再検討，④基本理論を社会科教育という日本的文脈で深化・発展させることによる後期の研究枠組みのより具体的な構築である。
これら研究を進めるために，国内次元では，学会大会時等を中心に恒常的に研究打ち合わせを行う。国際次元では，欧米のカウンターパート研究者を招へいした講演会・協議会開催，研究代表者・共同研究者らの国際学会での発表及び現地調査等を推進する。
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