2017 Fiscal Year Annual Research Report
Seismic repair for steel structural members based on experimental evaluations
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17H03339
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| Research Institution | Tokyo Institute of Technology |
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Principal Investigator |
吉敷 祥一 東京工業大学, 科学技術創成研究院, 准教授 (00447525)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
山田 哲 東京工業大学, 科学技術創成研究院, 教授 (60230455)
浅田 勇人 神戸大学, 工学研究科, 助教 (70620798)
石田 孝徳 東京工業大学, 科学技術創成研究院, 助教 (80746339)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 損傷評価 / 被災後補修 / 応急復旧 / 現地調査 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
初年度である本年は、まず昨年（平成28年度）から準備を開始しているサブテーマ（Ⅰ）震災復旧資料による調査に加え、（Ⅱ）損傷度評価法の構築、および（Ⅲ）構造実験による補修効果の検証について研究を推進した。
（Ⅰ）の研究実績：2016年 熊本地震において被災した屋内運動場の情報収集に着手した。また、被災した屋内運動場では既に鉛直ブレースの交換が完了しており、損傷した平鋼ブレースを回収した。今後、調査時に見られた被害状況を再現するとともに、その損傷過程を調査するための構造実験を計画、実施する。
（Ⅱ）の研究実績：H形鋼梁の端部接合部における亀裂の発生・進展と耐力低下の関係を得るため、構造実験における実測を行った。また、梁端部に水平ハンチを有する場合についても検討するため、新たな構造実験を計画し、試験体の設計および製作を行った。
（Ⅲ）の研究実績：昨年(平成28年度)から実施している「柱を対象とした被災後補修法」の実験結果を整理するとともに、数値解析による検討を行った。これらの検討から損傷度と補修材ディテールに応じて得られる補修効果を整理し、被災後補修設計法としてまとめた。また、引張ブレースの被災後補修技術を対象とし、ターンバックルの締め直しによる方法を想定した地震応答解析による検討を開始した。この解析結果より、大多数の余震（本震の25%以下の強さ(PGV)）では最大変形の増加が見られないことから緊急の被災後補修は必要ないが、それ以上の余震については余震の大きさに応じて必要となる補修量（ターンバックルの締め直しを行うべき数量）を提示することができた。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
実験や調査の対象の軽微な変更はあったが、現地調査、損傷推定と被災後補修それぞれに関する実験研究の計画・実施は、おおよそ当初計画通りに進んでいる。
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| Strategy for Future Research Activity |
2016年 熊本地震における事例を主な対象とし、引き続き震災復旧資料による調査を行い、被害調査と照らし合わせた検討まで実施する。
損傷推定技術については、本年度から着手したH形鋼梁に関する検討を推進するとともに、接合部パネルへの展開の検討も開始する。
被災後補修技術については、地震応答解析により検討した引張ブレースを対象とし、被災後補修の施工性検証も含めた構造実験に着手する。
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