2018 Fiscal Year Annual Research Report
個別化医療における悪性腫瘍補助療法に対する費用対効果モデルの確立
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17H04093
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Research Institution | Niigata University |
Principal Investigator |
石川 卓 新潟大学, 医歯学総合病院, 准教授 (70586940)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
赤澤 宏平 新潟大学, 医歯学総合病院, 教授 (10175771)
齋藤 翔太 新潟医療福祉大学, 医療経営管理学部, 助教 (60739465)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 消化器癌 / 費用対効果分析 |
Outline of Annual Research Achievements |
外科的切除だけでは根治率の低い悪性腫瘍に対して、生存効果に関するエビデンスに基づき、化学療法薬や分子標的治療薬を用いた補助療法が行われている。補助療法の対象設定は、ゲノム情報・癌関連遺伝子情報などを含む多様な情報を活用し、より有効と思われる対象に絞ることが患者の身体的にも医療経済的にも必要であるが、現状は十分な個別化医療が行われているとは言い難い。我々が過去に行った費用対効果研究を基に、悪性腫瘍の補助療法に最適化したモデルを作成して費用対効果分析を行い、その結果から、現行の補助療法の妥当性を検証するとともに、個別化医療の経済的評価における新手法を開発することを本研究の目的としている。 昨年採択された論文に加え、同時期に行った「first line化学療法後の進行胃癌再発に対するPaclitaxel、Ramucirumab併用療法の費用対効果分析」(Clin Ther. 2017 Dec;39(12):2380-2388)で用いた手法をベースに、胃癌の術後補助化学療法と消化管間質腫瘍の術後補助療法での費用対効果モデルを検討したが、基礎的パラメータのみでは十分な検討ができず、収集の必要な項目の再選定とモデルの見直しを行っている。特にQOLに関するデータが不十分であり、新たなデータを見出し収集する必要がある。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
補助化学療法という観点での費用対効果を十分に加味したモデルが構築できておらず、再検討が必要。特にQOLに関するデータが不十分であり、別なパラメータを用意する必要がある。
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Strategy for Future Research Activity |
分析に使用するデータとして、1)各腫瘍に関する疫学データ、2)各腫瘍の経過観察と補助療法に関する費用のデータ、3)インデックス型尺度によるQOL(生活の質)のデータを収集し、 費用対効果の基本分析を実施する。基本分析としては「手術単独治療で経過観察を行う群」と「術後に補助化学療法を行う群」で生涯医療費や生存年数を求め、費用効果分析(Cost-effectiveness analysis:CEA)および費用効用分析(Cost-utility analysis:CUA)を行う。
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Research Products
(5 results)