2019 Fiscal Year Annual Research Report
遺伝および環境要因の共分散構造モデルに基づく発達障害発症および重症化機序の解明
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17H04137
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| Research Institution | Wakayama Medical University |
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Principal Investigator |
吉益 光一 和歌山県立医科大学, 医学部, 准教授 (40382337)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
津野 香奈美 神奈川県立保健福祉大学, ヘルスイノベーション研究科, 講師 (30713309)
竹村 重輝 和歌山県立医科大学, 医学部, 助教 (70511559)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | ADHD / 発達性協調運動障害 / 共分散構造分析 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
平成31年度は、当該年度の実施計画に従って、病院を受診した発達障害の疑いのある幼児の問題行動に対する母親と保育士の評価の違いの精査と、どちらの方がより幼児の発達障害の程度を反映しているのかの検証を行った。問題行動の評価にはCBCLとその保育士版であるC-TRFを用いた。初診時5歳までの幼稚園または保育園児とその母親、担任保育士31組を対象に解析した結果、幼児の問題行動のうち、「不安・抑うつ」「攻撃的行動」に関しては共に有意な正の相関を認めたものの、情緒反応などその他の項目および問題行動全体に関しては、ほとんど関連性を認めなかった。
母親と保育士のどちらの評価の方が幼児の問題行動特性をより正確に評価してるかを検証するために、発達障害に高頻度で合併する発達性協調運動障害に着目し、これを標準化された評価法であるN式幼児協調性評価尺度を用いて一定の順序だった運動動作をさせることで評価し、理論上の理想の動作と実際の動きとの差異を二次元座標平面上で数値化した。この数値と母親および保育士による幼児の問題行動の各尺度得点の相関係数を算出し、母親と保育士の間で比較した。その結果、保育士の問題行動評価得点との間には概ね正の相関を認めたが、母親の評価との間には概ね負の相関を認めた。画像解析の数値は理想の動きとの差であるから、発達性協調運動障害の合併を考えると、正の相関がみられることが予測される。以上のことから、家庭内だけでなく、常に集団の中で幼児を観察する保育士の問題行動評価の方が、母親のそれよりも、正確に発達障害に伴う問題行動を評価しているとの結論に至った。
次に、研究計画全体の最終目標であるデータセットを作成し、遺伝要因、環境要因を含めた発達障害との関係性を複数の共分散構造分析モデルによって検証した。結果、環境要因と発達障害との関連性は、一部の臍帯血指標を除いて小さい事が判明した。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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