2020 Fiscal Year Annual Research Report
高齢者の入浴事故防止に向けた生活指導ガイドラインの作成
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17H04456
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| Research Institution | Kyushu University |
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Principal Investigator |
橋口 暢子 九州大学, 医学研究院, 教授 (80264167)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
庄山 茂子 福岡女子大学, 国際文理学部, 教授 (40259700)
樗木 晶子 福岡歯科大学, 口腔歯学部, 客員教授 (60216497)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 入浴 / 高齢者 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
入浴防止に向けた予防行動の関連要因に関して、高齢者を対象に行ったアンケート調査の分析および成果発表を行った。研究成果の概要は以下の通りである。
①入浴習慣：毎日入浴している人は夏季、冬季、それぞれ、87.5％、63.5％、浴槽につかる頻度は、35.0％、81.0％であった。好みの湯の温度は、やや熱めが、夏季、冬季、それぞれ27.6％、62.2％、浴槽の湯の温度を42.0℃以上とする者が1.5％、15.8％を占めた。浴槽につかる時間は、10分以上が22.7％、34.8％であった。②入浴事故予防行動：入浴事故を予防するために良いと知っている行動は、脱衣室、浴室の暖房使用が、84.5％、41℃以下の入浴が42.8％、家族に知らせて入るが52.6％、半身浴が36.6％であった。実際に実施している予防行動は、脱衣室、浴室暖房が49.5％、41℃以下の入浴37.6％、家族に知らせて入るが43.8％、半身浴が24.7％で、実際に行動できている割合は低い。③予防行動実践に寄与する要因：何等かの予防行動を実践できている人は、全体の80.0％であった。実践あり群と無し群を比較すると、性別（男性<女性）、脱衣室暖房設置の有無、予防行動を実施することが自分のためにになる（利益となる）との認識、予防行動の実践への自信（自己効力感）、予防行動を継続する上での困難感の有無が有意であった。これらを従属変数とし、二項ロジステイック解析を行ったところ、実践の有無には、性別、暖房設置の有無、実践継続への自信が有意な要因と抽出
成果の一部は、入浴事故防止の啓蒙を兼ねたセミナーにおいて、地域住民を対象としたセミナーにて発表した。また、本研究成果の一部、および入浴に関する先行研究をもとに、入浴防止にむけた指針とするため総説論文を共同にて発表した。さらに、英文論文としてアンケート調査の成果を発表予定である。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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