2017 Fiscal Year Annual Research Report
モンゴルをとりまくエスノスケープとアイデンティティの重層的動態に関する実証的研究
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17H04508
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| Research Institution | Nagasaki University |
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Principal Investigator |
滝澤 克彦 長崎大学, 多文化社会学部, 准教授 (80516691)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
島村 一平 滋賀県立大学, 人間文化学部, 准教授 (20390718)
賽漢卓娜 長崎大学, 多文化社会学部, 准教授 (20601313)
荒井 幸康 北海道大学, スラブ研究センター, GCOE共同研究員 (80419209)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | モンゴル / グローバル化 / エスノスケープ / 民族的アイデンティティ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、グローバル化が進む現代世界におけるモンゴル系諸民族をとりまくエスノスケープとアイデンティティの動態を学際的な社会科学の観点から明らかにしようとするものである。特に初年度である本年度には、改宗者や国際結婚者、国内／国際移動者、あるいは異民族の統治下でマイノリティとして暮らすモンゴル系民族の人々など、「純粋」な「モンゴル」イメージからは周縁的・境界的な状況に立たされた人々が、どのようにして「モンゴル人」としての自己と向き合うようになり、その葛藤のなかからいかに新たな「モンゴル」のイメージを紡ぎ出しつつあるか、その対象と問題の所在をあぶり出すことを目的とした。
具体的には、まずインドおよび日本におけるモンゴル系住民や内モンゴルから中国都市部への国内移住者を対象に、「モンゴル」というイメージがどのように自覚され再認識されているかを、宗教行事や祭典等への参与観察調査、移住二世や国際結婚者に対するインタビュー調査などをもとに分析した。それによって、彼らが周縁的・境界的な状況にありながらも、民族性の自覚過程を通して、極めて「民族的」な役割を積極的に担おうとしている事実が明らかになった。
また、中国（内モンゴルと新疆）およびロシア連邦(カルムイク共和国）では、そこでモンゴル系民族がどのように自らの民族性とその歴史を表現してきたかを、博物館展示や歴史資料、インタビュー調査にもとづき分析し、その背後にある「民族」をめぐるポリティクスを明らかにした。
さらに、新たな「モンゴル」イメージの創造と文化表象との関わりについては、ヒップホップ流行の現状について関連資料の分析とインタビュー調査によって、表象と国境を越えた交流を通して新たな形で生み出される「モンゴル」イメージの動態と地域間の相互作用について明らかにした。
以上の研究成果について年度末の公開研究会において発表し、議論を行った。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
調査担当地域については、当初調査予定であったドイツおよび韓国において調査対象者との調整の関係から現地調査を実施できなかったが、3年目に調査予定であったロシアに加えて、新たにインドおよび日本において同等の調査を実施しており、全体としての進捗は予定通りとなっている。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度は、特に米国において集約的な調査を行う予定である。
2000年以降、モンゴル国から米国への移住者が増加しているが、彼らは新たな土地でマイノリティとして暮らすなかで、自らの民族的アイデンティティの根拠を様々な場所に求めてきた。そこには、モンゴル人コミュニティに関わる様々な組織（モンゴル人協会、スポーツ・クラブ、モンゴル人学校）の他に、仏教寺院やキリスト教会なども含まれる。「モンゴル人」としての他者からの眼差しに触れながら、人々はそれらの場所で、どのように自らの民族性を自覚し、再認識し、表現してきたかを調査し、分析する。
さらに、米国には、モンゴル国のみならず中国出身のモンゴル人、ブリヤート人、カルムイク人、さらにはハザラ人などを含めた多様な人々が「モンゴル」人としてのアイデンティティをもちながら生活している。彼らの出自を越えた共同性の動態に「モンゴル」という民族意識やイメージがどのように関っているか、という問題についても具体的な諸活動の調査・分析を通して明らかにする。
また、米国以外にも、中国における「モンゴル」表象について、モンゴル国との対比を意識しながら資料収集とフィールドワークを実施する。さらに、本年度実施できなかった韓国の調査も平成30年度に行う予定である。
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