2020 Fiscal Year Annual Research Report
International comparative studies regarding the effects of nutrition claims in advertisements on promotion and suppression of health behavior
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17H04565
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| Research Institution | University of Tsukuba |
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Principal Investigator |
鈴木 佳苗 筑波大学, 図書館情報メディア系, 教授 (60334570)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
金 尚泰 筑波大学, 図書館情報メディア系, 准教授 (30400659)
西岡 貞一 筑波大学, 図書館情報メディア系(名誉教授), 名誉教授 (60436285)
田島 祥 東海大学, 現代教養センター, 准教授 (60589480)
木村 文香 東京家政学院大学, 現代生活学部, 准教授 (70424083)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
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| Keywords | 食品広告 / 飲料広告 / 栄養強調情報 / 影響過程 / 保健行動 / 国際比較 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、食品・飲料のテレビコマーシャル（CM）の視聴が保健行動に及ぼす影響過程を4か国（日本、オーストラリア、韓国、アメリカ）の国際比較により検討することである。
これまでに、小学生の保護者を対象としたオンライン調査を実施し、メディア接触量、さまざまなメディアにおける広告接触の頻度、保健行動、広告に対する認識、食品・飲料の健康度に関する認識、広告の特徴に関する会話の頻度、メディア接触などに関する家庭内のルールの設定、保護者による小学生の食品・飲料摂取への配慮などの国ごとの特徴を分析してきた。
3か国（日本、韓国、アメリカ）では、同一の小学生の保護者に対して2時点のパネル調査を試みていたが、日本以外の2時点の有効データ数の問題から国際比較を行うことが難しい状況であった。そこで、国際比較については、4か国のデータが揃い、十分な有効データ数がある1時点目の調査データを用いて分析を進めた。
分析の結果、小学生の不健康食品・飲料のCMの視聴が不健康食品・飲料の購買行動を促進し得る要因であることが共通して示された。ただし、国によって両者の関連性の強さは異なっていた。また、小学生の不健康食品・飲料のCMの視聴が健康的な食品の摂取を抑制し得る要因ではないことも示された。
小学生の不健康食品・飲料のCMの視聴の影響を弱め得る要因としては、小学生の広告に対する認識や、保護者による小学生の食品・飲料摂取への配慮が共通して挙げられた。この他に国によって異なる不健康食品・飲料のCMの視聴の影響を弱め得る要因も見られた。
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| Research Progress Status |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和2年度が最終年度であるため、記入しない。
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