2019 Fiscal Year Annual Research Report
Refinement of secondary components of PM 2.5 by spatially seamless air pollutant transport model
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17H04711
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| Research Institution | National Institute for Environmental Studies |
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Principal Investigator |
五藤 大輔 国立研究開発法人国立環境研究所, 地域環境研究センター, 主任研究員 (80585068)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 大気汚染物質輸送モデル / 二次生成有機炭素エアロゾル / 人為起源二次生成有機炭素エアロゾル / バイオマス起源二次生成有機炭素エアロゾル / エアロゾル放射強制力 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度までに実施した大気汚染物質輸送モデルNICAM-Chemによるエアロゾル再現性の検証から、全球14km高解像度の雲解像計算は、一般的な気候モデルの解像度である56kmや220km低解像度の雲パラメタリゼーション計算よりも、エアロゾル再現性が観測に近いことがわかった。しかし、全球14km高解像度計算は非常に多くの計算機資源を必要とする。そこで本年度は、全球14kmと全球56km解像度の雲解像計算の結果を比較したところ、両者の差が平均場としては10%程度の差しか生じないことがわかり、全球56km解像度の雲解像モデルを基本設定とすることにした。この新しい基準モデルに対して、SOA計算モジュールを導入したところ、森林由来のテルペン類由来のSOA（BSOA）全球年生成量は22.1 Tg、人間活動由来の芳香族化合物（VOC）由来のSOA（ASOA）全球生成量は43.9 Tg、バイオマス燃焼起源のVOC由来のSOA（BBSOA）全球生成量は12.7 Tgと計算された。この結果、ASOA導入によって、AOTは0.0014増加し、エアロゾル放射強制力は大気上端で-0.08 W m-2 の変化が見られた。最新のIPCCでは人為起源有機炭素エアロゾルに対する放射強制力は-0.03 W m-2（-0.27 W m-2 から+0.20 W m-2）と見積もられていたことと整合した。一方で、BBSOA導入によって、AOTは0.0005増加し、エアロゾル放射強制力は大気上端で-0.03 W m-2 の変化が見られた。最新のIPCCではBBSOA放射強制力は推定されていなかったので参照すべき値はないが、他の気候モデルでは未考慮である物質の放射強制力が定量化されたことは価値がある。地球温暖化によって増大すると予想されるBBSOAの考慮は、大気汚染の気候影響評価をする際には重要である。
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| Research Progress Status |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
令和元年度が最終年度であるため、記入しない。
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