2018 Fiscal Year Annual Research Report
Building Database of Tsunami Damage Prediction and Tsunami Protection Measures of Mooring Vessels at a Wharf
| Project/Area Number |
17H04975
|
|---|
| Research Institution | Tokyo University of Marine Science and Technology |
|---|
Principal Investigator |
増田 光弘 東京海洋大学, 学術研究院, 准教授 (00586191)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2021-03-31
|
| Keywords | 津波防災 / 津波被害予測データベース / 津波防災対策 / 岸壁係留船舶 / MPS法 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、岸壁係留船舶の定量的な津波被害の調査および津波防災対策方法の評価を行うことにより、統合的な津波被害予測・津波防災対策データベースを構築することを目的としている。平成30年度は主に数値シミュレーション法の精度検証を行い、実用性を示すことを目的としていたが、平成29年度の実施報告にてプログラムにおける改善の必要のある項目への対処および、係留状態や津波の入射角度等の情報を整理していく旨について記述している。そこで平成30年度は津波の形態の違いが岸壁係留船舶にもたらす影響について整理し、防舷材影響とともに、係留方法の検討を行った。津波の形態を押し波と引き波に分類し、それぞれの形態における岸壁係留船舶の津波中挙動の調査を行った。それにより、押し波時においては防舷材の影響が比較的大きく、また増しもやいや浮体式岸壁などの対策の組み合わせによって防災・減災効果を得ることが可能であることがわかった。それに対して、引きの波の場合は船首尾方向に対して直交する方向に流出する場合、押し波時において有効な浮体式岸壁が効果的に作用しない可能性があることがわかった。また、そのような場合、増しもやい対策も効果が発揮されにくいことがわかった。これまでの申請者の研究や他の津波防災に関する研究、実際の事例においても津波防災・減災対策として増しもやいや浮体式岸壁が有効であることが確認されているが、引き波を考慮した場合、それらの対策に対してさらなる工夫が必要であることが明らかとなった。そのため申請者は、これらの検討結果から被害が大きくなる要因を分析し、引き波にも強い防災岸壁についての検討を開始した。これらの岸壁係留船舶の津波被害に関する新たな知見を得られたことは非常に意義のあることであり、それらに対する防災対策を示していくことは非常に重要であるといえる。
|
| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
本研究はおおむね当初の想定通りに進んでいると判断できる。本研究で導入を予定していた係留索特性を考慮した係留索モデル、防舷材モデル、津波流入境界についてはそれぞれの導入がおおむね終了している。本来の予定ではそれぞれの改良点について実用性を明らかにするために水槽実験結果との比較を行う予定であったが、津波の入射形態の違いが岸壁係留船舶にもたらす影響について検討し、その影響の程度を明らかにしておく必要があったため、本年度はこちらを優先的に実施した。そのため、実験模型よりも優先してそれらの検討を実施するために必要な計算機を購入した。ただし、それと並行してプログラムコードの実用性を検証するための実験模型の設計を行い、2019年度が開始するとともに模型を発注できる準備を行っている。また、2019年度の目標は津波被害状況シミュレーションの実施と津波被害データベースの構築であり、2018年度に行った検討は本年度の達成目標に含まれるものである。そこで本年度はまず水槽実験を実施し、実験結果とシミュレーション結果の比較を行い、本プログラムコードの改良点の実用性について検討を行う。その後、押し波・引き波といった津波の形態や津波高の違いが岸壁係留船舶にもたらす影響について検討を行っていく。また、それと並行して有効な津波対策に関するデータの収集を行っていく。
|
| Strategy for Future Research Activity |
2019年度の目標は津波被害状況シミュレーションの実施と津波被害データベースの構築となっている。ただし、2018年度に実施予定であった水槽実験の実施およびシミュレーション結果との比較・検証は本年度に実施予定である。そのため、まず水槽実験を実施し、プログラムコードとの比較を行い、本プログラムコードの実用性について検討を行う。それが完了した後、津波被害状況シミュレーションを実施し、2018年度までに行われた津波被害状況シミュレーション結果と合わせて津波被害データベースを構築していく予定である。また、それと並行して2018年度から構想している押し波・引き波に対応可能な浮体式岸壁の防災・減災効果についても検討を行い、次年度に実施予定である津波防災対策の提案およびその防災性能の評価に向けた準備を行っていく。
|
