2018 Fiscal Year Annual Research Report
Empirical study of influences and management of "work style diversity" in organizations
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17H06592
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| Research Institution | The University of Tokyo |
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Principal Investigator |
正木 郁太郎 東京大学, 大学総合教育研究センター, 特任研究員 (30802649)
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| Project Period (FY) |
2017-08-25 – 2019-03-31
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| Keywords | 働き方 / ダイバーシティ / 組織風土 / 職務特性 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は職場での「働き方のダイバーシティ」、つまり働き方や働くことに対する価値観が多様なメンバーが一緒に働くことに関する研究である。中でも「一緒に働くこと」に伴う諸問題や、そのマネジメントに関して実証研究を行う。平成30年度は前年度の成果をもとに、①学会発表などを行って関係する研究者・実務家からフィードバックを得てモデルを洗練させることと、②新たな調査（特定の企業内で職場同士を比較する調査）に取り組んだ。
まず1点目が、前年度の成果に関する学会発表である。国内学会における発表（日本社会心理学会大会）のほか、国際学会（ICAP; 国際応用心理学会）でも発表を行った。特に後者においては、「働き方」に関わらずそもそもダイバーシティの研究が欧米文化圏外で手薄なことを海外研究者との議論から再確認したほか、仕事と私生活の関係（work family interface）に関する研究も踏まえるべきというフィードバックなどを得た。
次に2点目が、前年度作成した尺度を一部用いた企業調査の実施である。研究会を通じて知り合った企業1社の協力を得て、同社で社内アンケート調査を実施した（2019年1月に実施）。「働き方が実際に多様か」まで踏み込んで分析を行うことはできなかったが、希望する働き方に関する価値観が職場内でばらついていることや、前職の業界経験に伴う仕事習慣のばらつきが、モチベーションの低下やコンフリクトの増加につながりうることが定量的に示された。また、その解消には適切な職場風土の醸成が有効であることも示された（e.g.,インクルージョンの風土）。この結果に関して同社役員・社員とも議論を重ね、理由についても考察を行った。
ただし、上記2点目の調査は完了が1月末になったことから、助成期間中に学会発表・投稿論文として成果を報告するには至らず、現在も継続して執筆作業に取り組んでいる。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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