2018 Fiscal Year Annual Research Report
The development of teaching materials of "Modern and Contemporary History" at the next national standard for high school.
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17H06668
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Research Institution | Tokyo Gakugei University |
Principal Investigator |
日高 智彦 東京学芸大学, 教育学部, 講師 (60803921)
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Project Period (FY) |
2017-08-25 – 2019-03-31
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Keywords | 歴史総合 / 歴史教育 / 社会科教育 / 世界史 / 歴史的思考力 |
Outline of Annual Research Achievements |
本研究の目的は、次期学習指導要領(2022年度より実施)で新設される地理歴史科必修科目「歴史総合」のカリキュラムと、これを構成する教材・授業案・評価方法を開発することであった。 この目的を達成するため、本年度は、2018年3月末に告示された学習指導要領と、同年7月に公表された学習指導要領解説を、昨年度までの研究成果を背景に分析した。その結果、「歴史総合」のカリキュラムは、知識を習得するだけでなくどう社会生活において活用するかを重視する学習方法論の知見に基づいてデザインされていること、この点において従来の「事項暗記型」の高校歴史教育のカリキュラムを根本的に改善する可能性を持つこととともに、その提案が国際バカロレアなどによって近年提案されている新しい学力論に基づくのみならず、1960年代から1970年代に提唱された探究学習や、1960年の第3次学習指導要領改訂の際に世界史Bで提案された歴史教育における主題学習など、歴史的経緯をふまえた学習論の提案になっていることを明らかにした。「歴史総合」が新しい改革の提案であるからこそ、その提案に、すでにさまざまに提唱・実施されてきた歴史学習論の系譜に位置づけなければ、これに実際に取り組む現場の教員を、無駄に混乱させてしまうことになる。そのような混乱を避け、現場の教員が前向きに新科目に取り組めるよう、「歴史総合」の背景にある教育方法論を、歴史的経緯から分析できたことは、本研究の独自性のひとつである。これらの成果については、すでに複数の学会誌に投稿し、公表が決まっている。 また、以上の分析をもとに、教育現場において実施可能な「歴史総合」のカリキュラム・教材・授業案・評価方法についても、すでに勤務校における講義や教員免許更新講習で提案している。ここでの学生や現職教員のレスポンスをふまえて、学会誌へ公表する準備を進めている。
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Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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Research Products
(5 results)