2018 Fiscal Year Annual Research Report
Promoting academic engagement of children and its relationship with academic achievement and school adaptation
| Project/Area Number |
17H06855
|
|---|
| Research Institution | Osaka Kyoiku University |
|---|
Principal Investigator |
庭山 和貴 大阪教育大学, 連合教職実践研究科, 准教授 (80805987)
|
|---|
| Project Period (FY) |
2017-08-25 – 2019-03-31
|
| Keywords | ポジティブ行動支援 / 授業参加 / セルフモニタリング / 言語賞賛 / 問題行動 / 生徒指導 |
|---|
| Outline of Annual Research Achievements |
平成30年度は、学校規模のポジティブ行動支援 (School-Wide Positive Behavior Support; Sugai & Horner, 2002) を参考に、学年規模で児童生徒の授業参加行動を促進するための支援体制を構築し、その効果を検証した。前年度までに、小学校において一定の成果を得たため、公立中学校における実践研究を実施した。具体的には中学校において、授業中の教師の言語賞賛を増加させることによって、生徒の授業参加行動が促進されるのか、また生徒の問題行動が相対的に減少するのかを検証した。
対象者は公立中学校2年生の担任教師8名と生徒122名 (計4学級) であった。介入開始前のベースライン期では、教師に対して言語賞賛が生徒の授業参加行動を伸ばすのに有効であることは教示したが、その他は教室内での行動観察のみを行った。介入期では、教師が授業中に自身の言語賞賛回数を自己記録し、この回数を主幹教諭に報告した。主幹教諭は、言語賞賛回数が増えていれば教師を賞賛し、増えていなければ増やすよう奨励した。
このような組織的な支援を学年規模で実施した結果、教師らの言語賞賛回数が増え、すべての学級において、学級の平均授業参加率が上昇した。さらに、生徒指導上の問題発生数は有意に減少した。介入を行わなかった他学年では、生徒指導上の問題発生数の減少は見られなかった。また、このような効果は、介入終了後のフォローアップにおいても維持されていた。
平成30年度は、問題行動の発生状況を記録できるiPadアプリも開発した。これにより、児童生徒の問題行動の状況を教員間で共有しやすくなり、より早期に支援が必要な児童生徒を特定し、現在の支援が効果的なのか客観的に検証しやすくなった。今後はこのような組織的かつデータに基づく支援を、どのように学校規模で導入していけば良いのか検討していく必要がある。
|
| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
|
| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
|
