積雪寒冷地における地域在住高齢者の閉じこもり要因と支援

2017 Fiscal Year Annual Research Report

• Project/Area Number: 17H07037
• Research Institution: University of Kochi
• Principal Investigator: 原田 圭子 高知県立大学, 看護学部, 助教 (20806062)
• Project Period (FY): 2017-08-25 – 2019-03-31
• Keywords: 積雪寒冷地 / 在宅高齢者 / 閉じこもり予防 / 外出に対する支援

Outline of Annual Research Achievements

本研究の目的は、積雪寒冷地における在宅高齢者の外出に対する閉じこもり要因および支援の実態と必要性を、積雪期と非積雪期の2時期において明らかにすることである。本年度は積雪期の調査を行った。北海道A市の高齢者390名を無作為抽出して、無記名自記式質問票郵送法を実施した。調査項目は年齢、性別、同居者の有無、積雪後の外出の目的別の回数、外出に対する気持ちを尋ねた。外出目的に関しては、10項目とその他を含めた11項目で尋ねた。また、外出に対する自己効力感を、6項目4件法の尺度を用いて尋ねた。最後に外出する際の支援の実態を4件法で尋ね、自由記載欄に、具体的にどのような支援が必要と思うかを尋ねた。所属大学の倫理審査委員会の承認を得て実施した。
質問調査票は390部郵送し、141部回収（回収率36.2％）、そのうち回答の脱落がない132部を有効回答とし、分析対象とした（有効回答率33.8％）。
外出目的別の外出の有無に関して、有意差を認めた項目は、年齢別では「日用品の買い物」「友人・知人と会う」「役所・金融機関」「収入を伴う仕事」「除雪」であった。性別では「受診」「地域での役割」であった。同居の有無別では有意差がなかった。基本属性と外出に対する自己効力感とでは、年齢で有意差があった。基本属性と外出に対する自己効力感との間で有意差を認めた項目は年齢のみであった。外出項目ごとの外出頻度と外出に対する自己効力感との関係で有意差を認めた項目は、「日用品の買い物」「友人・知人と会う」「デイサービス等」「地域での役割」「散歩・運動」であった。外出に対する楽しみ度と外出に対する自己効力感との関係で有意差を認めた項目は、「受診」「地域での役割」「除雪」であった。外出する際の支援の実態は、77％が必要としない、11％が受けていないが必要、8％が十分に受けている、4％が受けているが不十分、と回答した。

Current Status of Research Progress

2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.

Reason

研究計画書通りに進行している。積雪期の質問票の回収を終え、記述統計の集計を行っている段階である。外出に対する支援に関する自由記載の分析に着手するところであり、並行して非積雪期の質問票の郵送の準備も予定通りに進行している。

Strategy for Future Research Activity

今後は積雪期における外出に対する支援の自由記載欄を分析し、７月末に非積雪期の質問票を郵送する。質問票の回収が終わり次第、順次分析を行い、積雪期と非積雪期のデータを比較検討する予定である。積雪期に特有な結果が得られた場合には、その要因を考察をする。そのうえで、積雪期に、高齢者が住み慣れた地域で自分らしい暮らしを継続することができるよう、看護職が支援する方法を検討する。
結果がまとまり次第、関係学会で発表、論文で公表をし、他の研究者からの意見をもらいつつ、より具体的な支援方法について研究を進める予定である。