2018 Fiscal Year Annual Research Report
The Search for Deviations between Marketing Research and Actual Purchasing Behavior and Improving Accuracy of Prediction for Purchasing Behavior
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17H07051
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| Research Institution | Tohoku Gakuin University |
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Principal Investigator |
竹内 真登 東北学院大学, 経営学部, 講師 (50805025)
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| Project Period (FY) |
2017-08-25 – 2019-03-31
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| Keywords | マーケティングリサーチ / 行動履歴 / 二重過程理論 / 文脈効果 / 時間割引 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、マーケティングリサーチでの回答者の回答と実際の消費者の行動との間にどの程度の差異が生じ得るのかを把握すること、その差異が生じる要因を様々な個人特性などから探索することなどを目的としている。
平成30年度において、主に先行研究レビューに基づく論文と実験調査に基づく論文の執筆や査読対応及び行動履歴データを取得可能な対象者への調査を実施、関連学会での報告などを中心に研究を進めた。先行研究レビューに基づく論文執筆では、昨年度から継続して行動経済学や消費者心理学分野で研究が進む二重過程理論と文脈効果を中心に包括的なレビューを実施し、その内容をレビュー論文としてまとめ、投稿及び査読対応を実施した。その他にも継続的に回答値を補正する研究、不良回答の検出法に関しても最新の動向の探索、以後の調査の対象商材・サービスの使用行動に影響を及ぼす行動特性などの把握に努めた。
調査では、調査対象商材（今後、論文等により成果を報告予定のため詳細の記述は避ける）について行動履歴情報を取得可能な回答者に対して、行動履歴と比較可能な質問を質問紙調査で行った。他にも、実験研究より個人の一貫した行動や回答を変化させることが確認されている行動経済学分野の時間割引研究に関係し、新たな非一貫的な回答行動を計測したデータに基づき論文を執筆し、投稿・査読対応を行った。
上述した先行研究レビューに関連した内容は学会報告されるとともにレビュー論文として査読付き論文に採択・公刊された。また、時間割引に関連した非一貫的な回答に関する研究も査読付き論文として採択・公刊されるに至っている。行動履歴データと調査回答の比較研究は今後更なる解析をすすめ、論文執筆を行っていき、早期に研究成果として公表していく予定である。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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