2018 Fiscal Year Annual Research Report
Availability of habitat characteristics for predicting population structures of coastal fishes
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17H07420
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| Research Institution | Osaka Museum of Natural History |
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Principal Investigator |
松井 彰子 大阪市立自然史博物館, 学芸課, 学芸員 (00803363)
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| Project Period (FY) |
2017-08-25 – 2019-03-31
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| Keywords | 地域集団 / 遺伝的集団構造 / 生息環境 / 沿岸性魚類 / 西日本周辺海域 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究は、海洋生物の集団構造の効率的な把握方法の開発を目指し、その基礎的知見の収集のため、沿岸性魚類多種の遺伝的集団構造と生態的特性との関係を明らかにすることを目的として行った。
平成29年度までに収集をほぼ完了していた11種を含め、平成30年度は、沿岸域の5環境に生息する計16種（各2～5種）の魚類（うちハゼ科14種、ヘビギンポ科1種、カジカ科1種）について、西日本～朝鮮半島周辺海域の国内外での標本収集を終え、全16種のミトコンドリアDNAの部分塩基配列を得て、遺伝的集団構造を生息環境間で比較した。
平成30年度は、平成29年度に得た傾向の補強的な結果として、内湾の深場に生息する種で地理的な集団構造がほとんど認められなかったのに対し、浅場の種で地理的な集団構造が明瞭である傾向が確認された。また、日本海内部での系統分布や、瀬戸内海および東シナ海の個体の系統属性は、生息基質や分布特性に応じて種間で大きく異なることが新たに明らかになった。たとえば、磯の種では、瀬戸内海の個体が太平洋系統に属していたのに対し、干潟種のうち高緯度寄りの種では、東シナ海～太平洋沿岸南部と同じ系統に属し、干潟種のうち低緯度寄りの種では、日本海～東シナ海系統もしくは日本海・太平洋系統の両系統に属する傾向が認められた。
本研究により、生息環境や分布特性は沿岸性魚類の種内系統の分布形成に密接に関係しており、沿岸性魚類の集団構造や海域固有の遺伝的集団を推測する指標として重要であることが明らかとなった。本研究の成果は、海洋生物の遺伝的集団の形成・維持にかかわる基礎的研究の発展に資するものであり、遺伝的集団構造の推定方法開発のための重要な基礎的知見として、海洋生物の遺伝的多様性の保全に貢献するものである。
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| Research Progress Status |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度が最終年度であるため、記入しない。
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