2017 Fiscal Year Research-status Report
環境・生態リスク低減のための統計モデルの構築とその応用
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17K00067
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| Research Institution | The Institute of Statistical Mathematics |
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Principal Investigator |
柏木 宣久 統計数理研究所, モデリング研究系, 名誉教授 (50150032)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
瀧澤 由美 統計数理研究所, モデリング研究系, 准教授 (90280528)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 環境・生態リスク / 発生源解析 / 環境データ取得法 / リモートセンシング |
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| Outline of Annual Research Achievements |
環境・生態リスク低減のための環境データ解析において、データの取得法および統計モデルの構築について研究を行った。
具体的には、農村部で秋期に測定したダイオキシン類を対象に、構築した発生源解析法の実用性について検討した。通常、農村部ではダイオキシン類の発生源として農薬が想定されるが、開発したモデルに依れば農薬以外の寄与が大きいと推定された。通常の燃焼を発生源に加えても同様の結果であった。そこで、種々の燃焼データを収集整備し、それらを発生源に加えて再計算した。その結果、未知発生源寄与率が劇的に減少し、現象としても合理的に説明できるようになり、構築した方法の実用性を確認できた。
また、東京湾水質の長期変動傾向を推定するための時空間季節変動モデルの改良に取り組む一方で、環境データの取得法についても検討し、環境汚染発生源解析のためのリモートセンシングとして、従来、気象観測等に用いられてきたマイクロ波技術に着目した。特に円偏波マイクロ波を用いたリモートセンシングにより水質を精度良く推定するための方法を開発した。これにかかる学術論文２件を国際学術誌 International Journal of Systems Applications, Engineering & Development に発表した。
更に、ニューロン応答のモデルを構築し、生物が化学物質等の外的環境を刺激として受け取る際の応答について研究を行った。これにかかる学術論文２件を国際学術誌 Transactions on Biology and Biomedicine に発表した。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
２９年度は環境データの取得法について検討し、従来、気象観測等に用いられてきたマイクロ波技術に基づき、円偏波マイクロ波を用いたリモートセンシングにより水質を精度良く推定するための方法を開発した。これにかかる学術論文２件を国際学術誌 International Journal of Systems Applications, Engineering & Developmentに発表した。
また、リモートセンシングにおけるアンテナ部分についてさらなる改良を行い、この内容を３０年度４月１３日に開催の国際学会 International Conference on Instrumentation, Measurements, Circuits and Systems (IMCAS’18)にて発表を行うため、海外出張費として２９年度予算を３０年度に繰り越しを行った。
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| Strategy for Future Research Activity |
環境データの取得法について、特に円偏波を用いたリモートセンシング法を開発したが、今後、具体的なデータ取得系の検討が必要となる。気象データ取得システム等の他のシステムを参考に検討を進める。
また、データ取得法と平行して、データ生成源としての生物的モデルの検討と、データ解析手法について検討を行う。
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| Causes of Carryover |
環境データの取得法について研究が進展し、マイクロ波円偏波を用いたリモートセンシング手法について国際学会での発表が必要となった。平成３０年度４月１３日に開催の国際学会 International Conference on Instrumentation, Measurements, Circuits and Systems (IMCAS’18)にて発表を行うため、海外出張費として２９年度予算を３０年度に繰り越しを行った。
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Research Products
(5 results)
