2017 Fiscal Year Research-status Report
左右反転立体音響を用いた人間の環境適応性の脳機能解析
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17K00209
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| Research Institution | Keio University |
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Principal Investigator |
青山 敦 慶應義塾大学, 環境情報学部(藤沢), 准教授 (40508371)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | 神経科学 / 脳・神経 / 脳情報学 / 脳機能計測 / 多感覚統合 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
本研究では，右側（左側）から来た音が左耳（右耳）で聞こえる音響のような自然には存在し得ない特殊な感覚空間を人工的に創り出し，その空間への順応過程の脳活動を追うことで，人間が有する環境適応機能のメカニズムに迫ることを目的としている．平成29年度においては，第1に左右反転立体音響の特性評価と段階的順応現象の確認を行った．具体的には，先行研究で作成した高精度の左右反転立体音響を実現するウェアラブルデバイスについて，音源定位の精度や遅延等の特性を精緻に評価し，その妥当性を示した．また先行研究と照らし合わせ，このデバイスを連続装着することで生じる主観的な違和感の減少や手指の応答性の変化の存在を確認し，同時に生起する視聴覚連合野における脳リズムのカップリングや聴覚野における誘発応答の強度変化が観測されることを確認した．第2に，左右反転立体音響における視聴覚統合モデルの獲得と定着の検討を行った．具体的には，左右反転立体音響への約1ヶ月間に亘る順応過程において，視聴覚照合課題と視聴覚サイモン課題に対する脳計測データを扱った．両課題共に，左耳または右耳に聴覚刺激を，左視野または右視野に視覚刺激をランダムに同時呈示し，視聴覚照合課題では，実験協力者に視聴覚刺激の左右の一致／不一致を弁別して貰うのに対して，視聴覚サイモン課題では，無関係な特徴の一致／不一致を弁別して貰うようにした．両課題の左右の一致／不一致に対する脳活動の比較によって，統合モデルの獲得と定着の段階においては，空間情報に関する明示的な視聴覚統合は新しいモデルに従い，潜在的な視聴覚統合は通常のモデルに従うことが分かりつつある．この検討は平成30年度にも引き続き行う予定であり，今後の研究に備えることができた．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
研究期間の初年度である平成29年度においては，先行研究でウェアラブルデバイスを用いて構築した高精度の左右反転立体音響の特性評価とその音響への段階的順応現象の確認を行い，実験システムの妥当性と順応に伴う諸現象の再現性を当初の予定通りに検証することができた．また，左右反転立体音響への順応過程で行った視聴覚照合課題と視聴覚サイモン課題に対する脳計測データを解析することで，視聴覚統合モデルの獲得と定着について検討し，空間情報に関する明示的な視聴覚統合と潜在的な視聴覚統合の様相の違いを明らかにできた．研究計画の通り，この検討は平成30年度にも引き続き行う予定であり，順応時間に注目して詳細を明らかにしていく．得られた知見は，人間が有する環境適応機能のメカニズム解明の基礎となるものであり，平成29年度の計画は概ね順調に実施できたと言える．
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| Strategy for Future Research Activity |
平成30年度においては，平成29年度に引き続き，左右反転立体音響への順応過程で行った視聴覚照合課題と視聴覚サイモン課題に対する脳計測データの解析を進め，特に順応時間との関係に注目して，視聴覚統合モデルの獲得と定着の詳細について検討を行っていく．また，この新しい統合モデルと元々の統合モデルの切り替えが必要な状況を実験的に創出し，視聴覚統合モデルの選択と利用についても併せて検討を始める予定である．更には，左右反転立体音響の聴空間から通常の聴空間へと戻した際の還元過程や左右反転立体音響の聴空間へと再移行した際の再順応過程を調べることによって，視聴覚統合モデルの消失と再獲得についても検討を始める予定である．脳機能計測手法については，目的や使用機会を鑑みて適宜選定し，当初の研究計画通りに進める．
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| Causes of Carryover |
研究に必要な物品等の購入時期に関して軽微な変更を行い，最新のモデルを購入してより効果的かつ効率的に研究を実施するために，次年度に使用する研究費が生じた．そのため，当初計上していた平成30年度の経費に加えて，この分は主に物品費として使用することを計画している．
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Research Products
(4 results)
