2018 Fiscal Year Research-status Report
協調・競合構造を考慮したアテンションダイナミクスの数理モデリング
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17K00433
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| Research Institution | Ryukoku University |
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Principal Investigator |
木村 昌弘 龍谷大学, 理工学部, 教授 (10396153)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
大原 剛三 青山学院大学, 理工学部, 教授 (30294127)
斉藤 和巳 神奈川大学, 理学部, 教授 (80379544)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | ソーシャルメディア分析 / 確率過程モデル / 統計的機械学習 / データマイニング / 複雑ネットワーク科学 |
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| Outline of Annual Research Achievements |
１．オンラインアイテム群の共有イベント系列を生成する確率過程モデルとして提案したCHPモデルに対し，その有効性を料理レシピ共有サイトの広範な実データを用いて，将来イベント予測性能と抽出されるレシピ群の協調構造の観点から詳細に評価した．また，オンラインアイテム群に対するアテンション到着過程の確率的生成モデルとして提案したDPM-RPPモデルに対し，それをチェックイン系列に基づくPOI訪問ダイナミクスの可視化分析に応用してFoursquareデータで有効性を評価した．
２．料理レシピにおいて食材ペアの共起アクティビティ変化パターンを検出し，食材の主要アクティブ共起パターンを抽出するものとして提案した手法に対し，その有効性を広範な実データを用いて詳細に評価した．また，食材の利用順序性にも着目して，それを人気レシピ分析に応用してクックパッドデータで有効性を評価した．
３．連続時間軸と連続空間領域という設定で，人々が観光都市において魅力的な場所(POI)を訪れるイベントの発生過程（地理的アテンションダイナミクス）をモデル化する問題を論じ，Hawkes過程に時間的に変化するGauss混合モデルを新たな方法で融合するとともに，時間帯に依存する影響構造を組み込むことにより，主要観光エリア群の時空間的な影響構造を抽出する確率モデルを提案した．POI訪問イベントの観測系列データに対して，提案モデルのパラメータを推定する手法を開発し，地理的アテンションダイナミクスの分析法を与えた．京都でのPOI 訪問の実データを用いた実験において，提案モデルは予測性能に関して従来モデルを上回ることを実証するとともに，地理的アテンションダイナミクスの観点から京都の主要観光エリア群の間の時空間的な影響構造を明らかにした．
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
ソーシャルメディアのアイテム群に対するアテンションダイナミクスの数理モデリングに関して，オンラインアイテム群の共有イベント系列の確率的生成モデルとして提案したCHPモデルに対しては，広範な実データによる評価を行った．それに関連するDPM-RPPモデルに対しては，実空間における人々の行動データへの応用を検討した．また，料理レシピ共有サイトにおいて食材の主要アクティブ共起パターンを抽出するものとして提案した手法に対しては，広範な実データで評価するともに，レシピの人気分析への応用を検討した．さらに，地理的アテンションダイナミクスの確率モデルを提案し，実データを用いてその有効性を示した．これらの研究成果を２件のジャーナル論文と１件の国際会議論文として発表するとともに，国内研究会において６件の研究発表を行った．
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| Strategy for Future Research Activity |
実空間でのヒトの行動情報に関わるソーシャルメディアの実データの収集とその統計解析を通して，アテンションダイナミクスの数理モデルの改良，そのモデルパラメータ学習法の改良および，その挙動解析を行う．さらに，構築したアテンションダイナミクスの数理モデルに基づいて，ヒトの行動に関するソーシャルメディアデータに対し，可視化分析．ポピュラリティ分析，異常検出および，各種の知識発見を検討し，実データを用いて有効性を検証する．
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| Causes of Carryover |
次年度使用額が生じた理由：
研究成果の学会等での発表および研究代表者と研究分担者の間の研究打ち合わせについて，それらの一部を次年度にまわすようにしたので，出張旅費および会議参加費に対する費用が少なくなったためである．
使用計画：
研究成果を国内の研究会や国際会議において発表するための出張費用と会議参加費，また，研究代表者と研究分担者の間の研究打ち合わせのための出張費用として使用する．
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