2018 Fiscal Year Research-status Report
消費者の購買行動を明確にするための統合化購買行動履歴データに関する研究
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17K00441
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| Research Institution | Osaka Prefecture University |
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Principal Investigator |
森田 裕之 大阪府立大学, 人間社会システム科学研究科, 教授 (80295732)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
白井 康之 大東文化大学, 経営学部, 准教授 (20597512)
後藤 裕介 岩手県立大学, ソフトウェア情報学部, 准教授 (40454037)
西口 真央 東京大学, 大学院工学系研究科(工学部), 特任研究員 (30832084)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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| Keywords | データマイニング / BLEビーコン / 屋内位置検知 / ID-POSデータ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
30年度は、前年度に整備を行った実店舗における同時複数の購買者の移動データと実際のID-POSデータと統合した統合化購買行動履歴データを用いて、顧客の購買行動を明確にするためのモデル構築を目標に研究を推し進めた。
研究実績としては、統合化購買行動履歴データの行動をモデル化する研究として、国内学会の全国大会（経営情報学会2018年秋季全国研究発表大会、人工知能学会第11回SIG-BI研究会）で3件の研究発表を行った。また国際会議（4th International Conference on Fuzzy Systems and Data Mining、および2nd Asia Conference on Machine Learning and Computing）において、2件の研究報告を行った。これらは、購買行動履歴データの行動の店舗内位置特定に関する内容と、顧客の店舗内での回遊と購買との関係を顧客の購買計画性というテーマについて、複数の視点からモデル化を試みる研究であり、発表を通じて行ったディスカッションから、さらに研究内容を前進させることができ、次の研究発表に向けて準備を行うことができた。また、31年度に本格的に行う予定の、顧客の購買シミュレーションに関する研究についても1件報告することができており、順調に研究実績があがっているものと考えている。
またデータ提供元企業にも、これらの内容をまとめて報告会を実施し、継続的にデータを提供いただく同意をいただいている。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
29年度は、研究発表を国内の全国大会で3件、また国際会議において2件、実施することができ、そこから得られたコメントなどから、さらに研究内容を前進さ せることができた。これは前年度に整備してきた顧客統合化データを用いておこなった研究であり、特に購買の計画性というテーマについて、複数の視点からモデル化を行う研究を推し進めることができたことは大きな成果である。
これらの研究活動などを通じて、データ提供元企業にも報告会を実施してデータの継続的な提供についても合意をいただき、次年度の研究についても順調に進めることができるめどがついている。
以上より、国内外の会議においても複数の研究実績を予定通り示すことができ、またデータについても当初の予定通り順調に提供いただくことが決まっているので、おおむね順調に進展しているものと考えている。次年度もこれまでの研究成果に基づきながら、研究を完成に向けて進めていくことが可能である。
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| Strategy for Future Research Activity |
当初の研究計画に従って、提供いただいているデータを元に，30年度に進めた研究成果をさらに推し進めていく。これによって、統合化購買行動履歴データを利用した分析のモデルがリファインされ、様々な知見が得られることになる。また、これと並行して当初予定していたシミュレーションに関する研究も、基本的なものは30年度に試行することに成功している。31年度はこれらのモデル化とシミュレーションに関する研究を推し進めながら、当初予定の研究成果が得られるべく、研究の完成に向けて全体を推し進めていく予定である。
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| Causes of Carryover |
研究内容を国際会議で他にも発表する予定であったが、年度内に投稿が間に合わなかったため、次年度に発表を変更する必要があったため、差額が生じたものである。
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