2017 Fiscal Year Research-status Report
実践体験型学習での学生主導の学びを実質化するための授業改善方策システムの開発
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17K00505
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Research Institution | Akashi National College of Technology |
Principal Investigator |
石田 百合子 明石工業高等専門学校, その他部局等, 特命准教授 (40770855)
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Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
松葉 龍一 熊本大学, 教授システム学研究センター, 准教授 (40336227)
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Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2020-03-31
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Keywords | 実践体験型教育 / PBL / サービスラーニング / アクティブラーニング / 評価方法 / FD |
Outline of Annual Research Achievements |
教員の役割が「学生に新たな学びを提供すること」へ変化し、学生主導の学びを実現するための授業科目開設や、教員と学生の関係性の見直しが求められている。本研究は、これまで個々の教員の経験則に留まっていた「学生主導の学び」の一形態、「実践体験型教育」における、教員に必要なスキル・技能、授業設計・授業改善のノウハウや課題を実践事例から抽出し、データ蓄積することを目的としている。今年度は、実践事例から必要データ取得に必要な実践現場への関わり方とタイミングを見極めるため、研究代表者が所属する高等専門学校で行われている、全教員が授業担当者として参加するPBL(Project-Based Learning)型授業を事例に、学習活動の観察、教員アンケートの実施および分析、FDの設計支援を行った。 また工学教育では、学生の主体的な学びを深めるための「アクティブ・ラーニング(AL)」の重要性が言われる前から、実験・実習科目や卒業研究と連動させたPBLが盛んに行われている。今年度は、教員が授業改善の検討を行う様子の観察を行うため、研究代表者の所属校の教員グループが1年間かけて行った実験・実習科目の改善検討会へ授業設計・改善のアドバイザーとして参加した。 さらに、ALや今年度に収集した事例との関連が深いSTEM教育(科学、数学領域に重点をおいた教育)の海外での取り組みや関連するFD事例について、AL/FD、STEM教育、それぞれについて2校ずつ調査した(前者:マサチューセッツ大学 ボストン校、ボストン・カレッジ、後者:ローザンヌ工科大学、ラガーディアCC)。各校とも、ALの実践はまだ手探りとの回答だったが、主体的な学びの促進のためには、教員の教育力向上が不可欠であることは共通認識であり、本課題で目指すAL実践手法の分類と事例紹介への協力及び、そのための今後の継続的な情報交換・共有体制を構築した。
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Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
2: Research has progressed on the whole more than it was originally planned.
Reason
当初計画では、平成29年度から国内の教育機関で実践体験型教育に関わる実践者へインタビュー調査を実施する予定だった。しかし、研究代表者の勤務校での教員インタビューや学習活動の見学を通じ、多くの教員は経験則から学生への助言や活動への介入を無意識に行っている場合が多く、インタビューや数回の観察だけで教員に求められるスキルやノウハウに関わるデータ取得や蓄積は難しいという考えに至った。また、実際の現場で行われている学習活動へ調査目的で外部の人間が入る場合には、調査目的や具体的に取得したいデータやその取得時期などの事前の丁寧な説明と、受入側の負担も考慮しながら、調査計画も適宜、柔軟に見直す必要がある。 そこで今年度は、他機関へのインタビュー調査の前段階の準備として、調査対象の候補となりうる教育機関や実践事例の文献およびインターネット調査、教育系の学会への参加による情報収集に留め、研究代表者の勤務校の実践事例に特化し、調査や授業観察を行った。その結果、データ取得の時期や取得方法など、具体的な研究計画を立てるうえでのおおよその目安となるポイントを見出すことができた。次年度以降はデータ取得のための具体的な調査計画を立てたうえで、調査候補の教育機関や実践者(担当教員)と学習活動の観察やデータ取得に関する協力を得たいと考える。 また海外の事例調査では、本課題で進める主体的な学びの実質化の検討への知見・方向性を得ることができた。具体的には、実施形式のみに注力するのではなく、STEM教育では理系科目における教科の枠組みを超え、基礎学習(理学)とその実践・応用(工学)間における基礎事項の共通性を理解させるための手法、課題設計が本質的な議論であり、その延長として実施形式への議論が重要であることを再確認した。 以上の理由から、当初の計画から一部見直しは行ったものの、おおむね順調に研究が進んでいるものと考える。
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Strategy for Future Research Activity |
今年度は、特に工学教育での実践や授業設計・授業改善に関する調査及び支援に注力し、他の教育機関や工学以外の分野での実践事例の収集を行った結果、学生主導の学びにおいては、高等教育機関であれば、学部のディプロマポリシー(学位授与方針)や専門分野、学生の卒業後の進路と、「体験型学習」で取り扱うテーマや学習目標と、どう関連させるのかを検討する必要性を感じている。 工学教育と同様、医学教育でもPBL(医学教育の場合は、Problem-Based Learningの意味合いで使われることが多い)は盛んに行われている。特に医学部の場合、多くの卒業生が医師国家試験を受験し、医師となるという進路を希望する場合が多いため、PBLで取り上げるテーマや学習目標も比較的設定しやすい。しかし工学教育の場合、卒業後の進路は多岐にわたることから、テーマ設定や学習目標を専門分野に特化したものとするのか、もう少し汎用的なスキルに着目するのかなど、設計段階で十分な議論が必要となる。 次年度以降の実践事例に基づくデータ蓄積の際には、上記の関連性も含めて、考慮していく必要があると考える。また、STEM教育やキャリア教育など、テーマ設定や学習目標に関連する内容についても、引き続き調査を行っていくことを考えている。 また「現在までの進捗状況」でも述べたように、実践者はこれまでの経験則から無意識で学生への働きかけや介入を行っている場合も多く、ある一定期間、外部研究者として学習活動に参与観察するような機会を得ていく必要がある。このような関係性を構築するには、一定の期間が必要となるため、実践者同士のネットワークや勉強会などに積極的に参加していくことで、本研究の趣旨を理解してもらい、協力してもらえる実践者を増やす努力が必要であると考える。
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Causes of Carryover |
当初は平成29年度に実施を予定していた、国内の他の教育機関で行われているPBL等の担当教員(実践者)へのインタビューを次年度以降の実施に計画変更したため。
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Research Products
(3 results)