2020 Fiscal Year Research-status Report
Development of algorithm for discrimination and mapping of typical tree species in "Satoyama" ecosystem by remote-sensing observation
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17K00542
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| Research Institution | Japan Agency for Marine-Earth Science and Technology |
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Principal Investigator |
永井 信 国立研究開発法人海洋研究開発機構, 地球環境部門(地球表層システム研究センター), 主任研究員 (70452167)
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| Co-Investigator(Kenkyū-buntansha) |
奈佐原 顕郎 (西田顕郎) 筑波大学, 生命環境系, 准教授 (40312813)
本多 嘉明 千葉大学, 環境リモートセンシング研究センター, 准教授 (60251774)
小野田 雄介 京都大学, 農学研究科, 准教授 (70578864)
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| Project Period (FY) |
2017-04-01 – 2022-03-31
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| Keywords | 植物季節（フェノロジー） / リモートセンシング / ドローン / タイムラプスカメラ / 里地里山 / スダジイ / 樹種分類 / クヌギ |
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| Outline of Annual Research Achievements |
昨年度に引き続き、千葉大学関連施設「みほの森」(里山林、東金市)・海洋研究開発機構「横浜研究所」(横浜市)・玉川大学キャンパス(里山林、町田市)・京都大学キャンパス(社寺林、京都市)・筑波大学植物見本園(個体を対象、つくば市)・国立科学博物館附属自然教育園(自然林、東京都港区)・高知大農学部キャンパス(個体を対象、南国市)において、タイムラプスカメラによりスダジイ(コジイ)・コナラ・クヌギ等の植物季節を毎日撮影した。横浜研究所では、4月初旬に、コナラやクヌギ等の開花・開葉季節をほぼ毎日、観察シートや写真に記録した。国立科学博物館附属自然教育園と小石川植物園では、スダジイ・コナラ・クヌギ・他の代表的な樹種の位置や、紅葉・落葉季節を調査した。また、小石川植物園では、スダジイの葉の形質（大きさ・枚数・角度分布・SPAD）の季節変化の調査を開始した。
緊急事態宣言等、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、野外観測が著しく制限された。このため、本年度は、SENTINEL-2衛星をはじめとする、高頻度・高空間分解能観測衛星による、スダジ(コジイ)の樹種判別に関する論文化を研究分担者らとともに進めた。また、横浜研究所と玉川大学キャンパスにおける、コナラ・クヌギの長期的な植物季節観測データを解析し、開花と開葉日の年々変動の特徴とその変動要因を明らかにした。加えて、本研究の派生的な成果として、国立科学博物館附属自然教育園において、2019年以降に生じたナラ枯れの様子をSENTINEL-2衛星により検出可能であることを明らかにした。
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| Current Status of Research Progress |
Current Status of Research Progress
4: Progress in research has been delayed.
Reason
通年を対象とした、スダジイの葉の形質や分光特性の観測や目視観察は、本研究の信頼性や妥当性を堅牢化するために必要不可欠であると考え、2020年度当初に計画を立てた。しかしながら、スダジイ・コジイの開葉・開花季節期である、4月下旬から5月中旬は、緊急事態宣言の発令に伴い、現地調査を全くできなかった。また、通年を通して現地観測に著しい制限を受けた。これらを理由として、本研究は、研究計画から遅れた状態にある。
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| Strategy for Future Research Activity |
昨年度実行できなかった、通年を対象とした定期的なスダジイの葉の形質や分光特性の観測や目視観測を重点的に行う。特に、スダジイの開葉・開花期に最も注力する。また、昨年度に引き続き、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響を受けにくい、各地点におけるタイムラプスカメラによる植物季節観測や、横浜研究所における目視と写真による、ほぼ毎日のコナラやクヌギ等の開花・開葉季節の観測に力点をおく。2021年度得られる観測データ（地上真値）と昨年度までに得た知見や観測データを統合的に解釈し、本研究を総括する。
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| Causes of Carryover |
緊急事態宣言発令等、新型コロナウイルス感染症の拡大の影響により、野外観測が著しく制限された。このため、旅費や衛星データ購入費の未使用が生じた。また、解析補助を必要としなかったため、未使用額が生じた。これらは、次年度において、各観測サイトへの旅費・観測に必要な物品購入（デジタルカメラ等）・衛星データ購入費・解析補助に対する謝金等に利用する。
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Research Products
(3 results)
